緊急事態宣言解除で懸念される第2波を小さくするには？

日本では新型コロナウイルス感染症の発生以降の様々な対策の効果が見られ、幸い新規罹患者数の減少が見られています。新型インフルエンザでは季節性があるため第2波がみられたものの、新型コロナウイルス感染症で第2波がみられるかは分かりません。一定の再流行やクラスターは発生すると予想します。

新型コロナウイルス感染症で第2波がみられるかは分かりません。不明な点もまだまだあるものの、新型コロナウイルス感染症がどのような感染症で、どのような伝播経路が重要かが明らかになってきました。したがって、再流行やクラスターが発生したとしても、手指衛生の励行やマスク着用、いわゆる3密「密集・ 密閉・密接」を避ける、テレワークやオフセット通勤などを中心とした 「新しい生活様式」などによって、より小さな患者数になることを期待します。

有症状者に対しては、抗原検査や抗体検査、PCR検査などの適切な検査を行い、有効な治療法の開発を行うことは重要です。一方で、抗原検査や抗体検査を受けることで罹っていないことを保証することはできません。新型コロナウイルス感染症は、軽症の方も多く、発症前の方も含めて感染性があることが分かっていますので、第2波の波を小さくするためには、症状のない方を含めた適切な感染予防がより重要と考えます。

現在のところ、新型コロナウイルス感染症は北半球・南半球の季節に関わらず流行していますので、季節性があるかは分からないため、冬に再流行するかは分かりません。ただし、もしインフルエンザシーズンと同時に流行した場合は、区別に苦慮することがあるかもしれません。

当面は手指衛生の励行やマスク着用、いわゆる3密「密集・ 密閉・密接」を避ける、働く方であればテレワークなどの「新しい生活様式」を継続する必要があると考えます。

国内・地域で新規の患者が発生しないこと、有効な治療法ならびにワクチンの開発に加えて、グローバル化の時代では、海外を含めた収束が必要不可欠と考えます。そのためには、国民一人一人の理解と協力のもとに、感染予防に努めることが重要です。