「在宅診療を勧められる＝終末期」これって実際どうなの? 在宅医療のメリット・デメリットも医師が解説

石田先生

例えば、症状や体力の問題、認知症などにより通院が困難な場合に勧められます。また、入院で治療を続けるよりも、自宅で療養したいというご希望があった際に、在宅医療を勧めることもあります。

石田先生

もちろん、自宅で最期を迎えたいというご希望があれば、終末期の段階で在宅医療を推奨することもあります。しかし、在宅医療を勧められたからといって、必ずしも終末期というわけではありません。

石田先生

終末期とは治療効果が期待できず、近い将来、死を迎えるだろうと予測される時期を指します。その時期の医療はターミナルケアとも言い、身体的・精神的苦痛を取り除き、可能な限りQOLが上がるような状態を目指します。

石田先生

医師が診察したり、医療処置をしたり、薬を処方したりすることができます。また、看護師が訪問し、床ずれ（褥瘡）や点滴の管理、入浴介助、痰吸引などのケアをおこなうこともあります。場合によっては、理学療法士や作業療法士が訪問して、リハビリテーションをおこなうこともあります。

石田先生

例えば、部屋の掃除や買い物、薬局へ薬をとりに行くなどは、医療行為ではないため、日常生活のサポートは受けることができません。それらのサービスが必要な場合は、ヘルパーなどに依頼することができます。

石田先生

終末期の在宅医療では、がん末期であれば疼痛をコントロールするほか、看取りについての相談にのるなど、本人や家族の精神的サポートもおこないます。

石田先生

在宅医療を受けたい医療機関が決まっている場合には、直接電話などで相談してみましょう。医療機関が決まっていない場合には、現在かかっている医療機関の地域医療連携室などに相談し、医療ソーシャルワーカーにアドバイスをもらうといいと思います。

石田先生

住み慣れた環境で療養生活や介護生活が送れる点がメリットとして挙げられます。そのため、生活の質が向上したり、ストレスを削減したりする効果が期待できます。

石田先生

はい。入院すれば家族と離れた生活を余儀なくされますし、また、食べたいものが食べられないなど、行動が制限されることもあります。自宅であれば、自分の希望を優先した生活を送ることができるので、ストレスが軽減します。なにより、患者さん本人の願望が叶うのが一番のメリットと言えるかもしれません。

石田先生

通院の必要がなくなるため、身体的な負担が軽減されるということもメリットです。通院の途中で感染症に罹患する心配もなくなります。また、これまで家族などに付き添ってもらって通院していた人は、家族の負担を軽減することもできます。

石田先生

入院していれば常に医師や看護師がいるので、万一のときでも安心です。しかし、在宅医療になると当然ながら医師や看護師が常駐しているわけではないので、どうしても不安を覚えることもあるかもしれません。緊急時には24時間、駆けつけてくれるところもありますが、入院時のように、すぐに来てくれるというわけではありません。

石田先生

在宅医療では様々な治療が可能とはいえ、病院のように大きな医療機器を用いた治療はおこなうことができません。また、在宅での治療となると看護や介護にあたる家族の負担が大きくなるというデメリットもあります。メリットとデメリットを比較しながら、「どのような医療を受けたいのか」を考え、特に終末期の場合には「どのような最期を迎えたいのか」ということを家族全員で話し合うことが大切です。

石田先生

そうですね。高齢化に伴い、特に終末期を自宅で過ごしたいという人は増加しています。その一方、「家族に負担をかけるのではないか」「自分たちで支えられるだろうか」など不安を感じる人も少なくありません。しかし実際には、思ったよりスムーズに過ごせる人が大半です。ぜひ家族でしっかり話し合い、満足のいく選択をしてほしいと思います。

石田先生

自宅で終末期医療をおこなうことは、ご本人のご希望を叶えるだけでなく、ご家族にとってもとてもいい思い出や経験になります。大切な人を失った遺族へのサポートを「グリーフケア」と言い、じつは亡くなる前から始まっています。例えば、自宅で最期を迎えようという人に対しては、最期に伝えたいことを伝えることができたり、残されたひと時を一緒に過ごすことができたりして、ご本人にとってもご家族にとっても充実した時間になりますし、こうした時間を共に過ごすことが、残されるご家族にとっては心のケアにつながります。特にがんなどの場合には、ご自宅での在宅医療が短期であることが多いため、「数カ月なら家族全員で頑張れる」と思える人も少なくないでしょう。特に、ご家族の関係性が強ければ有意義な体験になると思います。もし終末期の在宅医療に興味があれば、在宅医療をおこなっている医療機関や現在治療を受けている医療機関へ相談してみましょう。