生後6カ月～17歳への新型コロナワクチン接種推奨は継続 日本小児科学会

2023年10月3日、日本小児科学会は「小児への新型コロナワクチン令和5年度秋冬接種に対する考え方」という文書を発表しました。新型コロナウイルスの流行状況やワクチンの開発状況を受けて、厚生労働省の審議会が2023年秋以降の新型コロナワクチンはオミクロンXBB.1.5対応1価ワクチンの使用を基本としました。また、公費負担は継続されるものの、従来の努力義務や接種勧奨などの公的関与は重症化リスクが高い者に限定されることになったことを受けて、国内の小児に対するワクチン接種の意義について再度検討しました。その結果、国内の小児に対する新型コロナウイルスの脅威は依然として存在すること、感染および重症化を予防する手段としてのワクチン接種は有効であることから、生後6カ月～17歳の全ての小児への新型コロナウイルスワクチンの接種を引き続き推奨するという結論を出しました。

日本小児科学会は、小児に対するワクチン接種を推奨する5つの理由を挙げました。

①流行株の変化によって今後も流行拡大が予想される
②国内の約半数は未感染者であり、今後も感染機会が続く
③小児においても重症例・死亡例が発生している
④小児へのワクチン接種は有効である
⑤小児のワクチン接種に関する膨大なデータが蓄積され、より信頼性の高い安全性評価が継続的におこなわれるようになった

アメリカのノースカロライナ大学らの研究グループは、ワクチンの長期的な効果の検討をしています。研究グループは、2021年10月29日～2023年1月6日にかけて、136万8721人の11歳以下の小児を対象とした観察研究をおこないました。その結果、5～11歳の小児では、最初におこなう2回の接種のみならず、その後の追加接種による効果も確認されています。2価ワクチンを用いた追加接種による発症予防効果は、接種後1カ月時点で76.7％でした。また、ワクチン接種による追加の発症予防効果が得られることも確認されています。0～4歳の小児における初回シリーズにあたる3回接種の発症予防効果は接種後2カ月で63.8％、接種後5カ月で58.1％でした。いずれの年齢群においても、重症化予防効果は発症予防効果よりも高いことが確認されています。

新型コロナウイルスに感染した小児での重症例は少ないという報告もあることに加えて、細菌性髄膜炎予防のワクチン（ヒブ、肺炎球菌）、4種混合、日本脳炎などの定期接種もあります。ワクチン接種が複雑化する小児において、定期接種をまず優先に接種されることを推奨します。