「乳がんの手術費用」はどれくらいかかる？治療の支援制度も解説！【医師監修】

乳がんとは？

乳がんは乳腺組織に発生する悪性腫瘍（がん）です。乳房組織は6つの部位から構成されています。

• 大胸筋
• 脂肪組織
• 乳腺
• 乳頭
• 乳管
• 小葉

上記の構成のうち、乳がんの約95％は乳管に発生します。残りの約5％は小葉です。
乳管に発生したものを乳管がん、小葉に発生したものを小葉がんといいます。乳房には乳腺が張り巡らされているため、どこにでも発生するリスクがあります。しかし、乳管がんの好発部位は約半数が乳房の上外側です。年間約6万人が乳がんを発症し、約1万人を超える患者さんが亡くなっています。
女性のがん罹患数ではトップクラスで、14人に1人が発症しています。

乳がんの手術費用はどのくらい？

では本題の手術にかかる費用について解説します。乳房部分切除術・乳房全切除術・乳房再建の3つに分けて費用の相場をお伝えするので、ぜひ参考にしていただけますと幸いです。

乳房部分切除術の費用相場

乳房部分切除術の費用相場は、3割負担の場合で約270,000円（税込）です。乳房部分切除術は、がん化した細胞と周辺部分を切除して、がんが広がったり転移したりすることを防ぐ目的で行われます。
また、切除したがん細胞は病理検査にかけられます。この病理検査で、新たながんが見つかることもあると留意しましょう。もし新たながんが見つかった場合には、抗がん剤治療や乳房全切除術などの治療が追加されることがあります。
乳房部分切除術の入院日数は、5〜7日程度です。

乳房全切除術の費用相場

乳房全切除術の費用相場は、3割負担の場合で約400,000円（税込）です。乳がんが広範囲に進行したり、乳房内に複数のがんが発生していたりする場合に乳房をすべて切除します。乳房全切除術の入院日数は、9〜14日程度です。

乳房再建の費用相場

乳房再建の費用相場は約1,500,000〜3,000,000円（税込）です。人工シリコンや自身の組織（お腹や背中から採取）を用いて、乳房を新たに作る手術です。
乳房全切除術と同時に行う一次再建と、乳房全切除術から数ヶ月〜数年空けて行う二次再建があります。乳房再建は合併症のリスクがあります。どのようなリスクがあるのかをしっかり理解したうえで乳房再建を受けるか判断しましょう。
手術による入院日数は2週間程度ですが、メンテナンスが必要なため、1ヶ月程度余裕をもって休暇を取ることが推奨されています。

乳がんの手術以外の治療にかかる費用

ここからは乳がんの手術以外の治療にかかる費用についても解説します。薬物療法と放射線治療に分けてお伝えしていきます。

薬物療法の費用相場

薬物療法は、抗がん剤治療のことです。AC療法・TC療法・FEC療法・分子標的治療があります。薬物は治療方法・治療期間・回数によってかかる費用は異なります。
FEC療法は近年あまり使用されていませんが、AC療法・TC療法は標準薬物療法です。標準薬物療法のみで治療を行った場合、1ヶ月でかかる費用は約150,000円（税込）とされています。
分子標的治療を行うのであれば、分子標的薬Bの費用240,000円（税込）が追加され、1ヶ月で薬390,000円（税込）かかることになります。

放射線治療の費用相場

乳がんの放射線治療の費用相場は、約150,000〜300,000円（税込）です。ただし、治療期間や回数によってかかる費用は異なります。
費用相場の金額は、乳がん手術後に行われる放射線治療の25回〜30回分の金額です。3割負担の場合は約100,000〜120,000円（税込）になります。放射線治療の費用計算は大まかに1日10,000円で計算されることがほとんどです。

乳がん治療の支援制度

「乳がんは治したいけれど、治療費が高額で不安」と感じている方も少なくないでしょう。ここからは乳がん治療の支援制度について解説します。

高額療養費制度

高額療養費制度は医療費の払い戻しを受けられる制度です。70歳未満の方で入院・手術・薬物療法などで高額な医療費がかかりそうなときに利用できます。加入している以下の公的医療保険窓口で申請しましょう。

• 健康保険組合
• 協会けんぽ
• 国民健康保険
• 後期高齢者医療制度

限度額適用認定証を申請することで、病院の窓口で支払う医療費の上限を限度額までに抑えられます。高額療養費制度を利用していない状態で治療を受けた場合は、後から申請することも可能です。
医療機関で支払った医療費でも、自己負担限度額を超えた分が2〜3ヶ月後に返ってきます。70歳以上の方は、月ごとに決められた医療費上限額があるため、加入先の健康保険窓口や市町村医療費窓口で確認しましょう。

医療費控除

医療費控除は確定申告で申請を行う制度です。1月1日から12月31日までの1年間で医療費が100,000円を超えた場合に、所得税として返ってきます。
住所地を管轄する税務署で申請しましょう。申請時には、領収書やおむつ使用証明書などが必要です。控除の対象になるものとならないものがあるため、前もって確認しておきましょう。

傷病手当金

傷病手当金は病気や大きな怪我などで仕事ができない場合に生活を保障してくれる制度です。
ただし、この制度は健康保険に加入している方のみが受けられます。支給期間は支給開始日から1年6ヶ月までで、自身の月収額から3分の2が支給されます。傷病手当金の申請には病気や怪我の証明書が必要です。

• 健康保険組合
• 全国健保協会
• 共済組合
• 国民健康保険組合

上記のうち、自身が加入している健康保険窓口で申請しましょう。

介護保険制度

介護保険制度は、65歳以上かつ要支援・要介護認定の方が利用できる制度です。脳卒中や初老期痴呆などを患った方であれば、40〜64歳の方でも介護保険制度の対象になります。
ただし、住民票がある市区町村に申請して認定を受ける必要があります。認定の区分によって給付金の月額上限が決定され、その範囲内で介護サービスを受けられるというものです。利用したサービスの1〜2割が自己負担となります。

妊孕性温存治療費助成事業

妊孕性温存治療費助成事業は、小児や思春期の若年性がん罹患者が、将来子どもを授かる可能性を温存するために必要な医療費の一部を負担する制度です。

• 胚（受精卵）凍結治療：350,000円（税込）
• 未受精卵子凍結治療：200,000円（税込）
• 卵巣組織凍結治療：400,000円（税込）
• 精子凍結治療：25,000円（税込）
• 精巣内精子採取術による精子凍結治療：350,000円（税込）
• カウンセリング：5,000円（税込）

上記は医療費助成対象となる治療法とその負担上限額です。対象者一人に対してカウンセリングは1回、治療は2回まで利用できます。
この制度を受けるにはいくつかの要件をすべて満たす必要があるため、まずは市町村の窓口で確認することをおすすめします。