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「放射線治療」における”高額療養費制度の注意点”はご存じですか?医師が解説!

 公開日:2026/05/18
「放射線治療」における”高額療養費制度の注意点”はご存じですか?医師が解説!

高額療養費制度を利用して放射線治療を受ける際の注意点はどのようなものでしょうか。メディカルドック監修医ががんの種類別の放射線治療費用と高額療養費制度利用時の注意点について解説します。

※この記事はメディカルドックにて『「高額療養費制度」を利用したときの「放射線治療の自己負担費用額」はいくら?医師が解説!』と題して公開した記事を再編集して配信している記事となります。

木村 香菜

監修医師
木村 香菜(医師)

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名古屋大学医学部卒業。初期臨床研修修了後、大学病院や、がんセンターなどで放射線科一般・治療分野で勤務。その後、行政機関で、感染症対策等主査としても勤務。その際には、新型コロナウイルス感染症にも対応。現在は、主に健診クリニックで、人間ドックや健康診断の診察や説明、生活習慣指導を担当している。また放射線治療医として、がん治療にも携わっている。放射線治療専門医、日本医師会認定産業医。

がんの種類別|保険適用される放射線治療にかかる治療費用


いずれのがんでも、一連(1クール)の治療に対し、放射線治療管理・実施料や放射線治療専任加算などの費用がかかります。また、外来通院での照射1回ごとに外来放射線治療加算や体外照射治療料などもかかります。
最近では、従来よりも1回の線量を多くし、全体の照射回数を少なくする方法である寡分割照射がとられることもあります。この場合、1回線量増加加算が照射1回ごとに加わります。

乳がんの放射線治療にかかる費用の目安

乳がんに対する放射線治療の治療費は総計で約30万円となります。乳がんが転移した部位に対する1回3Gyで10回照射の場合には、10万円程度になるでしょう。

前立腺がんの放射線治療にかかる費用の目安

IMRT(強度変調放射線治療)による通常の1回2Gy、39回照射の場合には、合計約130万円となります。また、前立腺がんに対する組織内照射の場合、総額約50万円となります。

肺がんの放射線治療にかかる費用の目安

手術の適応とならない非小細胞肺がんに対する化学放射線治療は概算で約30万円、小細胞肺がんの限局型に対する加速過分割照射は約20万円となります。

肝臓がんの放射線治療にかかる費用の目安

肝細胞がんに対して陽子線治療や重粒子線治療が保険適用となる場合があり、約200万円の費用がかかります。

転移性脳腫瘍の放射線治療にかかる費用の目安

ガンマナイフによる定位放射線治療は1回で約50万円、直線加速器による定位放射線治療は約60万円となります。

放射線治療における高額療養費制度を利用する際の注意点


放射線治療を受け、高額療養費制度を利用する際には、以下の点に注意しましょう。

自己負担の上限額は1ヶ月単位で決定する

自己負担の上限額は、1ヶ月単位で決定します。月をまたぐと合算ができないので、治療スケジュールによって負担額が変わる可能性があります。

高額療養費の申請には期限がある

高額療養費の支給を受ける権利は、診療を受けた月の翌月の初日から2年間で消滅します。しかし、この期限内の高額療養費であれば過去に遡って支給を申請することができます。

放射線治療の費用についてよくある質問

ここまで放射線治療の費用について紹介しました。ここでは「放射線治療の費用」についてよくある質問に、メディカルドック監修医がお答えします。

放射線治療の費用について高額療養費制度以外にも利用できる制度はありますか?

医療費の負担を軽くするほかの制度としては、高額医療・高額介護合算療養費制度医療費控除制度などがあります。

放射線治療の費用を窓口で支払う余裕がないのですがどうすればよいですか?

放射線治療前に概算の説明があるのが一般的です。費用を支払うことが難しい場合には、事前に医療機関に相談しておくことも大切です。また、加入する健康保険組合などに認定証(限度額適用認定証)の交付を申請すると、限度額を超える分を窓口で支払う必要はなくなります。

世帯内の親族や家族の医療費を合計して高額医療費制度を利用することはできますか?

可能です。

高額療養費制度によって払い戻された治療費は確定申告で収入として申告する必要がありますか?

高額療養費は支払った医療費を還付するものになるため、所得には当てはまりません。そのため、確定申告する必要はありません。
ただし、医療費控除の明細書に、高額療養費として補填された金額を記載する必要がある場合があります。詳細は、国税庁などのホームページを確認しましょう。

まとめ


今回の記事では、放射線治療の費用の目安や高額療養費について解説しました。制度については今後変更の可能性もあるので、厚生労働省や国税庁のホームページなどで情報を確認しましょう。

この記事の監修医師

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