失明を防ぐための「眼科ドック」とはどんな検査？ 40代から必要な理由を医師が解説

眞鍋先生

前提として、日本には「人間ドック」という独自の健診文化があります。じつは人間ドックは1954年に始まり、70年以上の歴史があるのですが、この仕組みは世界的に見ても日本特有のものなのです。その間に人間ドックは、脳ドックやがんドックなど、より専門的な分野へと細分化・進化してきました。現在では、保険診療の健診だけでなく、自由診療による高度なスクリーニング検査や画像診断も数多く存在しています。日本は、まさに世界でも類を見ない“健診大国”と言えるでしょう。

眞鍋先生

これまで重視されてきたのは、やはり「命に直結する病気」ですね。脳やがん、心臓血管疾患など、生命に関わる分野が中心でした。日本人は命や健康に対する意識が非常に高く、こうした分野の知識も世界的に見て高水準です。しかし、重要なのは「命に関わるかどうか」だけでなく、「その病気が人生や生活にどれほど大きな影響を与えるか」です。

眞鍋先生

人間の体は大きく分けて、「生命維持に関わる器官」「外部からの信号を受け取る器官」「体を動かす器官」に分類できます。これまで注目されてきたのは生命維持に関わる器官ですが、外部からの信号を受け取る「感覚器官」も、生活の質に直結します。

眞鍋先生

はい。視覚・聴覚・嗅覚・触覚・味覚といった五感の中でも、じつは視覚が占める割合は非常に大きく、情報の80％以上を視覚から得ているとされています。視覚を失うということは、それまで当たり前だった日常の80％が大きく変わってしまうことを意味します。生命維持には直結しなくても、人生への影響は計り知れません。

眞鍋先生

その通りです。感覚の中でも圧倒的に重要な「視覚」を守るための専門的な検査が眼科ドックです。一般的な人間ドックでは、眼科検査は入口部分にとどまり、詳細な評価まではおこなえません。しかし、眼科ドックでは多岐にわたる精密検査を通じて、視覚を長期的に守ることを目的としています。

眞鍋先生

眼科ドックは、一般の眼科で通常診療と並行しておこなわれる場合もありますが、検査内容は施設によって異なります。一般的には、緑内障や網膜疾患、白内障など、代表的な病気を調べる検査が中心です。施設によっては、より全方位的で精密な検査をおこないます。

眞鍋先生

施設によっては眼底を詳しく見るために「散瞳」という処置をおこなうこともあります。瞳孔を強制的に開くことで、まぶしさやピントが合わないといった症状が出ます。数時間で回復しますが、その間は車の運転ができず、細かい作業も困難になります。

眞鍋先生

眼科検査は非常に進歩しており、短時間かつ低負担で高精度な検査が可能です。視力検査のような自覚的検査だけでなく、構造的な検査や、組織レベルを可視化する先進的な画像検査もおこないます。

眞鍋先生

そうですね。緑内障や白内障だけでなく、角膜や網膜の病気でも失明は起こり得ます。また、失明に至らなくても、視力低下を招く病気は非常に多いです。眼をはじめ、感覚器官の病気は、初期には自覚症状がないことがほとんどです。眼も同様で、早期に発見できれば、進行を止めたり抑えたりできる病気が多くあります。「見えていること」を当たり前だと思わず、その状態を守ることが、人生を長く豊かにすることにつながります。

眞鍋先生

日本の失明原因で一番多いのは緑内障です。名前から誤解されがちですが、眼が緑になる病気ではありません。視野の一部が欠けていく病気で、隅角と呼ばれる部分の異常によって眼圧が変化し、視神経が障害されることで発症します。40代以降から増え始め、70歳以上では10％程度、80歳以上では11％程度の方が発症しているとされています。進行すると視野は元に戻らないため、早期発見が非常に重要です。

眞鍋先生

失われた視野を回復させることはできませんが、点眼治療で進行を抑えることは可能です。最近は目薬の進歩が著しく、初期に見つかれば良好にコントロールできます。しかし、緑内障は自覚症状がほとんどないことが特徴で、多くの方は健診など「偶然の受診」で発見されます。だからこそ、眼科ドックのような専門的な検査が重要なのです。

眞鍋先生

ほかには白内障があります。多くは加齢によって発症しますが、早ければ40代で発症することもあります。80歳ではほぼ100％の方に何らかの白内障が認められます。白内障手術は非常に進歩して確立されているため、日本での白内障による失明率は低いですが、世界的には今でも失明原因の第1位とされています。

眞鍋先生

白内障や緑内障は、進行がゆっくりで見え方に慣れてしまうことが多く、違和感があっても「歳のせい」「疲れ目」と思い込み、受診が遅れがちになります。白内障も緑内障も、早く見つけるほど価値があります。40歳を過ぎたら、症状がなくても定期的な眼科ドックを受け、「見える未来」を守っていきましょう。