入浴時の突然死に要注意! 約9割は65歳以上の高齢者 12月から2月の冬場に集中

鹿児島大学の研究グループは、2006～2019年までの14年間に、鹿児島県内で入浴時に突然死した2689人についての調査をおこないました。調査は検視をおこなった警察の協力を得て実施しました。

調査の結果、年齢別の特徴を見ると、全体の約9割が65歳以上の高齢者であることが明らかになりました。また、発生しやすい時期について調べると、約半数のケースが12月から2月の冬場に集中していたことや、時間帯は午後4～8時が4割を占めていたことがわかりました。気温が低く1日の気温差が大きいほど突然死が起きやすいことも判明しています。突然死した人の状態別に見てみると、高血圧の既往症のある人が全体の4割以上を占めていました。鹿児島市の場合、入浴時の死亡リスクが高まるのは、最高気温が14.5度未満で最低気温が5度未満、そして1日の気温差が8度を超えたときでした。

研究グループは、高齢化に伴って今後もさらに増えることが予想されるとして、入浴の際は脱衣所と浴室の間の温度差をなくすことや、浴槽に入る前、心臓に遠いところから体に湯をかけることを呼びかけています。また、同居人と声を掛け合うことも訴えています。

鹿児島大学の研究グループは、入浴時の突然死を防ぐために、危険度を知らせる警戒情報を出すことも発表しています。11月から2月に、ホームページなどで毎日更新していくとのことです。鹿児島大学によると、毎日の気温をもとに入浴への注意情報を公表するのは全国初の試みです。

危険度は、県内で警察署がある19地域別に赤：警戒、黄：注意、青：油断禁物の3段階で示すことになり、当日と翌日分のアラートを午後4～5時頃に公開する予定です。入浴時の突然死について、鹿児島県では10万人あたりの死亡率が他県と比べて高い傾向にあり、2019年までの14年間に鹿児島県内で入浴時の突然死で亡くなった人は、同じ時期に交通事故で亡くなった960人の3倍近くに上ります。

研究グループは「警戒が必要な日は入浴を控えるほか、脱衣所や浴室の温度差をなくし、掛かり湯をするなど注意して入浴する目安になる。鹿児島で効果があれば、全国に展開できる可能性がある」とコメントしています。

突然死の検視結果を保有する県警の協力を得た今回の鹿児島大学による疫学的調査は、鹿児島県内で起きた浴室内突然死数千件の検視結果を解析した画期的な研究であると考えられます。

日中の最高気温と最低気温の差が大きい日、あるいは脱衣所と浴室、浴槽内の湯温との差などによって、高齢者を中心に突然死が多く発生していることを突き止められました。こうした突然死は、激しい温度差によって血圧が急激に変化し、心筋梗塞など致命的な状態を引き起こす「ヒートショック」が主な原因として考慮されています。

「警戒」の情報が出された日時においては、できるだけ入浴行為自体を回避する重要性が高いとともに、仮に入浴する際には脱衣所と浴室間の温度差をできるだけ少なくして心臓に遠い部分からかかり湯をする、そして同居している人と入浴する合図を掛け合うことなどを心がけてほしいと提唱しています。今回の取り組みは全国で初めてとのことなので、各種警戒情報を出すことで今後の入浴死の発生件数が減るなど、ポジティブな結果が得られることが期待されます。