新型コロナウイルスとインフルエンザ同時流行の可能性「極めて高い」

10月5日の専門家会合で、新型コロナウイルスの現在の感染状況についての分析がおこなわれました。新型コロナウイルスについては、「全ての地域で減少傾向が続き、大都市の短期的な予測などからは多くの地域で減少傾向が続くとみられる」との見解が示されました。ただし、一部の地域では、感染者数の減少傾向に鈍化がみられていることや免疫が時間とともに低下すると考えられることなどから、今後は高齢者での感染拡大が懸念されるとも指摘がありました。

専門家会合では、新型コロナウイルスとインフルエンザの流行についての短期的な見通しも示されて、これからの半年間で新たな新型コロナウイルスの感染拡大と季節性インフルエンザの流行が起きる可能性は「極めて高い」と指摘しています。こうした分析の内容を踏まえた上で専門家会合は、オミクロン株に対応した新型コロナウイルスワクチンとインフルエンザのワクチンの接種率を上げることや、新型コロナウイルスとインフルエンザを診断・治療できる体制整備、感染状況を把握する体制づくりなどの必要性を指摘しています。

今シーズンのインフルエンザの流行については、7月に日本感染症学会が各医療機関に対して提言を発表しています。この提言によると「南半球のオーストラリアでの流行を見てみると2022年4月後半からインフルエンザ感染者の報告数が増加しており、例年を超えるレベルの患者数となり医療のひっ迫が問題となっている。日本でも今年の秋から冬にかけて、オーストラリアと同様の流行が起こる可能性がある」と警鐘を鳴らしています。

さらに、日本感染症学会は「この2年間は日本国内でのインフルエンザ流行がなかったために、社会全体のインフルエンザに対する集団免疫が低下していると考えられる。ひとたびインフルエンザの感染が広がると、小児を中心に大きな流行となる恐れがある」と指摘しています。また、今年の流行が予想されているインフルエンザウイルスについては、「オーストラリアで本年度に検出されたインフルエンザウイルスのうちサブタイプが判明したものでは、約80％がA（H3N2）、約20％がA（H1N1）だったことから、日本でもA（H3N2）香港型の流行が主体となる可能性がある」と指摘しています。

新型コロナウイルス感染症の流行拡大が始まって以降、日本国内では手指衛生対策の徹底などの理由からインフルエンザは流行していませんでしたが、2022年の冬季は新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行が懸念されています。両ウイルスの猛威に備えるために、WHO（世界保健機関）や日本ワクチン学会は「生後6カ月以上」の全ての人、特に生後6カ月～5歳未満の小児や妊婦さんに欧米などで流行が認められたA香港型を含む4種類（A型2種類、B型2種類）の株を対象としたインフルエンザワクチンの接種を推奨しています。インフルエンザワクチンの接種時期に関しては、接種以降2週間～約5カ月程度は感染予防効果が期待できる観点から、今年の10月末～11月にかけて接種するのが望ましいと考えられています。接種回数については、厚生労働省や日本小児科学会が、生後6カ月～13歳未満の場合は原則的に2回（1回目と2回目は2～4週間の間隔を空ける）を推奨しており、13歳以上の場合は1回の接種が基本となっています。

国や厚生労働省は、同時流行懸念に備えて国民が発熱した際に「重症化リスクの低い人は抗原検査キットを使用して新型コロナウイルスの検査をおこなうように」と呼び掛けています。また、新型コロナウイルスが陰性であった場合、病院など医療機関のひっ迫を回避するために「オンライン診療で医師による診察を受けて、もしインフルエンザと診断された場合には処方が必要な薬剤を自宅に配送できる体制を前向きに整備している」と伝えています。