痰の吸引は家族でもできる？在宅介護で行う条件や手続きから、具体的な吸引方法や注意点まで解説します

• 神経・筋疾患筋萎縮性側索硬化症（ALS）やパーキンソン病、筋ジストロフィーなど、全身の筋力が低下していく病気
• 脳血管疾患の後遺症で、意識障害や麻痺が残り、嚥下機能（飲み込む力）や咳反射が低下した方
• 重症心身障害：生まれつき、あるいは病気や事故により、重度の知的障害や身体障害がある方
• 加齢や長期臥床による全身の衰弱：老化や長期にわたり寝たきりの状態（廃用・衰弱）が続き全身の機能が低下し、痰を出す力も弱まっている方
• 気管切開をしている方

これらの疾患名に当てはまらなくても、咳をする力が弱く、飲み込みがうまくできず、痰がゴロゴロと鳴っているような状態であれば、医師の判断により痰の吸引が必要となる場合があります。

• 喉の奥から「ゴロゴロ」「ゼロゼロ」といった音が聞こえるとき
• 呼吸が速くなったり、肩で息をしたりするなど、苦しそうな表情や様子が見られるとき
• 食事や水分補給の後（唾液や痰の分泌が増えやすいため）
• 入浴後や身体を動かしたとき（体温が上がり、痰が動きやすくなるため）
• 患者さん自身が吸引を希望するとき
• パルスオキシメーターの酸素飽和度（SpO2）の数値が、普段よりも低下しているとき

特に、食事の前後や体位を変えた後などは痰が動きやすくなるため、注意深く観察することが大切です。

1.医師による書面での指示
主治医から、痰の吸引を行ってよいという内容の指示書を文書で受け取る必要があります。この指示書には、吸引が必要な理由のほか、吸引してよい場所（お口、鼻など）、使用するカテーテルのサイズ、カテーテルを挿入してよい深さ、吸引圧の目安など、その患者さん個人に合わせた具体的な方法が記載されています。

2.医師や看護師による直接の指導と手技の確認
指示書をもらうだけでなく、訪問看護師や医師から、直接、吸引の具体的な手技について指導を受けなければなりません。指導では、人形などを使って練習するだけでなく、実際に患者さんに対して、看護師の監督のもとで吸引を行い、手技が安全かつ確実に行えることを確認してもらう必要があります。

• 吸引器
• 吸引カテーテル
• 接続管吸引器
• 消毒用のアルコール綿
• 使い捨て手袋
• 洗浄用の水とコップ
• カテーテル保管容器

吸引器は痰を吸い出すための本体です。コンセントにつなぐ電動式が一般的ですが、停電時や外出用に、充電式のポータブルタイプや、電気を使わない足踏み式・手動式のものを準備しておくと安心です。

吸引カテーテルは痰を直接吸い出すための細いチューブです。患者さんの状態に合わせて、医師から太さ（Fr：フレンチという単位）や種類が指定されます。衛生上、ほかの方との使い回しは絶対にせず、定期的に新しいものに交換します。

接続管吸引器は本体と吸引カテーテルをつなぐチューブです。

消毒用のアルコール綿は吸引カテーテルの消毒などに使います。1回分ずつ個包装されているものが清潔で便利です。

使い捨て手袋は感染予防のために、吸引を行う際は必ず着用します。

洗浄用の水とコップは使用後のカテーテル内部を洗浄するために、清潔な水道水を入れます。

カテーテル保管容器は、カテーテルを繰り返し使用する場合、洗浄・消毒後に保管するための蓋付きの容器です。容器には消毒液を入れ、カテーテル全体が浸るようにします。

これらの物品は、介護保険サービスや、お住まいの自治体の助成制度を利用して購入・レンタルできる場合があります。詳しくは担当のケアマネジャーや市区町村の窓口にご相談ください。

吸引中は、痰だけでなく肺の中の酸素も一緒に吸い出してしまいます。長時間吸引を続けると、低酸素状態になることがあります。痰が取り切れなくても、一度に15秒以上は行わず、患者さんの呼吸が落ち着くのを待ってから、必要であれば再度行いましょう。

カテーテルを深く入れすぎると、気管の粘膜を傷つけて出血させたり、強い咳き込みや嘔吐反射を引き起こしたりする原因になります。
吸引圧が強すぎると、粘膜を傷つける危険があります。医師や看護師に指示された圧力を基本としましょう。

普段使っている電動吸引器とは別に、電気を使わない手動式または足踏み式の吸引器を必ず準備しておきましょう。足踏み式は両手が自由に使えるため、吸引操作がしやすいという利点があります。

ポータブルタイプの吸引器を使用している場合は、常にバッテリーをフル充電しておくことを習慣づけましょう。外部バッテリーも定期的に充電状態を確認します。

かかりつけ医、訪問看護ステーション、医療機器メーカーの担当者など、緊急時に連絡する先のリストを、電話のそばなどわかりやすい場所に貼っておきましょう。

大規模な災害で長期間の停電が予想される場合に、緊急で入院できる病院があるかなどを、あらかじめ主治医と相談しておくと安心です。
日頃の備えが、いざというときに患者さんとご自身の両方を守ることにつながります。