「卵子凍結」をするなら何歳がいい? 妊娠する確率や費用は? 卵子凍結に関する疑問を医師が解決!

田中先生

健康な卵巣から卵子を体外に取り出し、未受精のまま凍結することを卵子凍結と言います。女性の卵子は年齢とともに数や質が低下し、特に35歳を過ぎると妊娠しにくくなったり、流産の可能性が高くなったりします。卵子を凍結保存しておくことで、加齢などによる卵子の質や卵巣機能の低下を回避することができ、妊娠の可能性を高めることができます。

田中先生

はい。卵子凍結は、2つの理由でおこなわれます。女性の「社会的理由」で、卵子凍結をおこなうというのが1つ目の理由です。これは、現在の仕事やパートナーの状況から今の妊娠は考えていないけれど、将来的に産みたいと考えている女性が、将来の妊娠に備えて卵子を凍結保存しておくことを意味します。

田中先生

「医学的理由」でおこなうものです。例えば現在、がんなどの治療に取り組んでいる女性が「その治療によって卵巣機能が低下してしまうリスクがある場合、治療前の卵子を保存しておきたい」と考えて卵子凍結がおこなわれることもあります。

田中先生

社会的理由でおこなう卵子凍結は、ライフプランがある程度定まった、20代後半〜30代前半の女性が多いですね。質のいい卵子、つまり妊娠につながりやすい健康な卵子を獲得しやすいのは35歳くらいまでなので、このあたりの年代の女性がおこなう傾向にあります。

田中先生

卵巣から採取された卵子は、-196度という超低温の液体窒素中で保存されます。そして、妊娠を希望するタイミングで凍結した卵子を融解し、卵子と精子を受精させます。しばらく受精卵を育てた後、子宮内に受精卵を移植します。その後、受精卵が着床していれば妊娠が確認されます。

田中先生

未受精の卵子は受精卵に比べて水分が多いため、凍結の影響を受けることが多いとされています。そのため、全ての卵子が受精できるわけではありませんが、卵子を融解した後に使える確率は90％前後と考えられています。また、受精が成功する卵子は凍結卵子の70〜80％とされています。

田中先生

凍結卵子を受精させて子宮内に移植をおこなった場合、着床する確率は17〜41％とされています。さらに、その後の出生率は凍結卵子1個あたり4.5〜12.0％とされています。

田中先生

35歳までの女性なら10〜15個程度の凍結卵子があれば、70〜80％程度の出産確率を見込むことができます。ただし、年齢が上がるにつれて妊娠率が低下するので、必要な凍結卵子数も増加します。個人差もあるため、詳しくは医師に相談するといいでしょう。

田中先生

医学的には閉経前までであれば可能ですが、日本生殖医学会のガイドラインでは、卵子凍結の実施は39歳までにおこなうことが推奨されています。また、凍結卵子の利用は、子宮の状態などを考えて44歳までにおこなうことが推奨されています。医療機関によって考え方は異なりますが、妊娠したときの健康状態などを考えて、当院では健康な43歳未満の女性を対象に卵子凍結をおこなっています。

田中先生

卵子凍結は保険適用外となり、全額自己負担となります。一般に、卵子凍結にかかる費用としては初診時の検査、その後の検査、投薬費、採卵費、卵子凍結費などが発生し、さらに卵子を凍結保存するための費用もかかります。具体的な金額は、医療機関や卵子を保管する年数によっても変わります。なお、当院では採卵費、卵子凍結費、1年間の保管料を含め、初回の場合は33万円のプランをご用意しています。

田中先生

自治体によっては、不妊治療費助成制度の対象となります。東京都を例に挙げると、一定の条件を満たすと採卵準備のための投薬・採卵・卵子凍結費用が助成されます。助成額は卵子凍結を実施した年度に上限20万円、次年度以降、保管更新時の調査に回答した際に1年ごとに一律2万円とされていますが、今後変更することも考えられます。卵子凍結に興味がある場合には、自治体の福祉保健局などに問合わせてみましょう。

田中先生

現代の女性のライフプランを考える上で、卵子凍結は大切な選択肢の1つとなります。卵子を凍結保存しておくことで、年齢などによる卵子の質や卵巣機能の低下を回避し、将来の妊娠率を上げることが期待されます。卵子凍結のメリットとデメリットを考慮し、ぜひ治療を検討してほしいです。