介護用品の購入方法｜ホームセンターなど購入できる場所と選び方のポイントとは

介護用品は、利用者の身体状況や生活環境に応じて選ぶ必要があるため、複数の販売先が用意されています。
主な購入場所は、介護用品専門店、ホームセンター、ドラッグストア、オンラインショップなどが挙げられます。

例えば、紙おむつや滑り止めマットといった日常的に使用する介護用品は、量販店でも購入しやすい一方、車いすや介護用ベッドなどは専門的な調整や説明が求められることがあります。そのため、福祉用具専門の相談員が在籍する店舗で相談しながら選ぶケースも少なくありません。

安心して使い続けるために、試用の可否や設置対応、購入後のフォロー体制の有無を事前に確認しましょう。
福祉用具には専門性が求められるため、製品そのものだけでなく、サポート体制を含めた総合的な視点で選ぶことが大切です。

特定福祉用具販売事業者とは、介護保険制度に基づき指定を受け、入浴や排泄などに使用する福祉用具を販売する事業者を指します。
特定福祉用具は、衛生面や個別適合の観点からレンタルになじまないとされ、販売形式で提供されています。利用者が自宅で自立した生活を送りやすくすること、さらに家族の介護負担軽減を図ることが制度の目的です。

対象品目は以下の9種類です。

● 腰掛便座
● 自動排泄処理装置の交換可能部品
● 排泄予測支援機器
● 入浴補助用具
● 簡易浴槽
● 移動用リフトのつり具の部分
● 固定用スロープ
● 歩行器（歩行車除く）
● 歩行補助つえ（松葉杖除く）

これらの福祉用具は介護保険給付の対象となり、利用者の所得区分に応じて費用の一部支給を受けられます。
支給には年間上限額や申請手続きが設けられているため、購入前にケアマネジャーや事業者へ相談しておくと制度利用を進めやすくなります。

ホームセンターでは、日常生活を補助する汎用性のある介護用品が幅広く販売されています。

代表的な介護用品は、杖や歩行補助器、シルバーカー、シャワーチェア、ポータブルトイレ、滑り止めマットなどが挙げられます。
排泄ケア用品や大人用紙おむつ、防水シーツといった消耗品を取り扱う店舗もあり、日常的に必要な用品をまとめて購入しやすい点が特徴です。

また、住宅設備コーナーでは、段差解消スロープや浴室用手すりなど住環境整備に関連する商品も取り扱われていることがあります。実物を手に取り、安定性やサイズ感を確認できるところは、実店舗で購入する利点といえるでしょう。

ただし、身体状況に応じた細かな調整や、介護保険制度の利用に関する相談は、ホームセンターでは対応が難しい場合もあります。必要に応じて福祉用具専門店と併せて検討することが現実的といえるでしょう。

介護用品専門店では、在宅介護から施設利用までを想定し、介護度や生活動作に応じたさまざまな商品が取り扱われています。
具体的には、車いすや介護用ベッド、歩行器、杖といった移動支援用品をはじめ、ポータブルトイレやおむつ、防水シーツなどの排泄関連用品、シャワーチェアや浴槽手すりといった入浴補助用具が挙げられます。

また、介護衣類、口腔ケア用品、食事用具、床ずれ予防マットレスなど、日常生活全般を支える商品もそろっています。さらに、リハビリ用品や認知症対策用品、就寝環境を整える寝具類なども取り扱われており、利用者の身体機能や生活環境に合わせた選択が可能とされています。

インターネットショップを活用すると、自宅にいながら幅広い介護用品を比較、検討できる点がメリットです。車いすや歩行器、入浴補助具などさまざまな商品を検索でき、機能や価格、サイズを一覧で確認しやすくなります。レビューを参考に選べるため、使用感の目安を得やすい点も特徴です。 また、24時間いつでも注文でき、重たい用品でも自宅まで配送されるため、外出が難しい家庭の負担軽減につながります。さらに複数サイトで検討できるので、費用面を意識しながら購入先を選択しやすいのもメリットです。

リサイクル業者や中古品を利用すると、費用を抑えながら介護用品を入手できる可能性があります。使用期間が短い用品であれば、新品より安価で購入できるケースも見られます。

ただし、安全性や衛生面の確認は欠かせません。フレームの歪み、ブレーキの効き、クッションの劣化などの状態確認に加え、消毒や清掃が行われているかも確認しておきたいポイントです。

また、保証や返品対応の有無、メンテナンス体制も事前に把握しておきましょう。価格面だけで判断せず、長く使い続けられる品質かを見極めることも重要です。

介護・福祉機器の展示場では、実物を見て触れながら選定できる点がメリットです。

カタログや画面ではわかりにくい操作性やサイズ感、座り心地などを体感できるため、利用者の身体状況に合うかを具体的に判断しやすくなります。
展示場には福祉用具専門相談員が在籍していることもあり、住環境や介護度に応じた提案を受けられる場合があります。

さらに、複数のメーカーの製品を確認できる場合もあるため、導入後のミスマッチを防ぎやすい点もポイントです。

介護保険を利用して介護用品を購入する場合は、制度の仕組みに沿って段階的に手続きを進める必要があります。

手続きの流れは以下のとおりです。

1. 要支援・要介護認定を取得する
2. ケアマネジャーや福祉用具専門相談員へ相談する
3. 心身状態や住環境に合った用品を選定する
4. 指定事業者から購入する
5. いったん費用を支払う（または受領委任払いを利用）
6. 領収書や必要書類を添えて自治体へ申請する
7. 審査後、所得区分に応じて費用の7〜9割が支給される

なお、特定福祉用具の購入費支給には年度ごとに上限額が設けられています。
申請方法や支払い方式（償還払い、受領委任払い）は自治体によって運用が異なる場合もあるため、購入前に担当窓口や事業者へ確認しておくと、手続きを円滑に進めやすくなります。

介護用品の選定では、利用者本人の身体機能と生活動線に合っているかを具体的に確認することが求められます。

例えば、歩行補助具ひとつでも、握力や姿勢、転倒リスクなどによって形状や高さは変わります。見た目や価格のみで判断すると、かえって事故や介助負担の増加につながる可能性があります。

確認時は次の観点を整理すると判断しやすくなります。

● 身長や体格、筋力との適合性
● 住宅の段差、廊下幅、浴室構造
● 介助者の動きやすさ
● 継続使用時の安全性と耐久性

また、身体状況は時間とともに変化することもあるため、将来的な機能低下や回復も見据えて選定する視点があると、再購入や交換の負担を抑えやすいと考えられます。
福祉用具専門相談員の助言を取り入れながら試用することも方法のひとつです。

介護用品を購入するかレンタルするかは、利用期間や身体状況の変化、衛生面への配慮によって判断が分かれます。

例えば、介護ベッドや車いすのように、利用者の身体機能の変化に応じてサイズ調整や機種変更が必要になる可能性がある用品は、レンタルの方が柔軟に対応しやすい場合があります。定期的な点検や故障時の修理対応が事業者側で行われる点も、介護負担の軽減につながる要素といえるでしょう。

一方で、ポータブルトイレや入浴補助いすなど、直接お肌に触れる用品は衛生管理の観点から購入されるケースが多いとされています。