介護で使われるICTとは？見守り機器や記録など介護現場のデジタル化をわかりやすく解説

ICTはInformation and Communication Technologyの略で、情報通信技術と訳されます。メールやSNS、クラウドサービス、検索サイト、インターネット通信販売など、コンピューターやインターネットの情報技術を利用した、人と人との情報共有やコミュニケーションを行う仕組みを指す言葉です。

ICTとよく似た言葉にIT（nformation Technology）があります。
ITは情報技術と訳され、コンピューターやソフトウェア、アプリケーションなど情報端末や情報インフラなど設備的な側面を指します。

ITを利用して情報の伝達・共有を行うサービスや産業をICTと総称しますが、国際的にはITとICTはどちらもICTと認識されており、日本でもICTという言葉が浸透しつつあります。

また、ICTと混同されやすい言葉にIoT（Internet of Things）があります。日本語ではモノのインターネットと訳されます。
家電や機器などの“モノ”がインターネットに接続され、自動的に情報を送受信する仕組みのことで、スマート家電や自動運転技術などがその一例です。

介護の分野では、タブレット端末による介護記録の管理や、勤怠管理システム、見守りシステムなど、さまざまなICT技術が導入されています。

例えば訪問介護では、タブレットなどから専用アプリを使って介護記録を入力する仕組みが活用されています。
事業所や家族とクラウド上で情報を共有でき、記録管理や請求処理を効率的に行えるというものです。
また、介護スタッフの勤怠管理や給与管理にもICTが活用されています。

さらに、在宅介護や介護施設では、見守りシステムの導入も進んでいます。離れた場所からでも、被介護者の状態を確認できます。

介護のICT化が進められている主な理由は、介護人材の不足です。

日本では高齢化が急速に進んでおり、団塊世代が後期高齢者となる2025年には、約320,000人の介護人材が不足するといわれています。
そのため、介護以外の業務をICTで対応することで、働く方の負担軽減や生産性の向上、人手不足の解消を目指しています。

さらに、介護現場における業務改善やICT機器の活用を後押しする仕組みとして、2024年度の介護報酬改定により生産性向上推進体制加算が新設されました。これは、見守り機器や介護記録ソフトなどの導入に加え、業務の見直しや情報共有の効率化など、生産性向上につながる取り組みを評価するものです。
このように、制度面からも介護現場のICT活用が後押しされています。

参照：『介護サービス事業所におけるICT機器・ソフトウェア導入に関する手引き Ver.2』（厚生労働省老健局認知症施策・地域介護推進課）
参照：『第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について』（厚生労働省）

被介護者を常に直接見守り続けることは容易ではありません。そこで活用されているのが、見守りセンサーやカメラを活用した見守り支援システムです。

見守り支援システムは以下のようにさまざまな種類があり、設置場所や目的に応じて使い分けられています。

●ベッドセンサー、マットセンサー
寝返りや離床、転倒、ベッドからの転落などの可能性などを検知し、介護者へ通知します。
体動や睡眠状況の変化を把握できるため、不眠などの早期発見にも役立ちます。

●バイタルセンサー
心拍数や呼吸数、体温などの生体情報をリアルタイムで計測します。異常値を検知した際は通知されるため、体調の急変に気付きやすくなります。

●見守りカメラ
居室内の様子を映像で確認できるため、被介護者の状況を遠隔で把握できます。
プライバシーへの配慮から、介護現場で導入する際は本人や家族の同意が必要とされています。シルエット表示や顔へのモザイク処理など、プライバシーを保護しながら見守りを行うシステムもあります。

このほか、薬の飲み忘れを防ぐための服薬アプリや、排泄のタイミングを予測するシステムなども開発されており、介護施設だけでなく、在宅介護でも活用されています。

介護記録システムは、介護サービスの利用者情報やケアプランを電子的に管理するためのソフトウェアです。
そのほか、介護記録の入力・管理、サービス利用票の作成など、手書きで行っていた記録作業をデジタル化し、効率的に記録の作成や情報共有が行えます。

さらに、ペーパーレスにもつながり、書類の保管や管理にかかるコストが削減できます。

介護現場では、インカムや情報共有システムの導入が業務の効率化とスタッフ間のコミュニケーション強化や、迅速な対応、業務のスムーズな進行に役立てられています。

【インカムの活用】
インカムは無線通信機器の一種で、電話のように手を止めて応答する必要がなく、複数人が同時に通話できるものです。
そのため介護現場では、施設内で効率的に情報を伝達するのに役立てられています。
担当者を探し回る必要がなく、緊急事態が発生した際もすぐに連絡が取れるため、迅速な対応につながります。

【情報共有システムの活用】
介護記録アプリやチャットツールなどの情報共有システムは、メッセージのやり取りやファイル共有、ビデオ通話、タスク管理などを支援するもので、情報共有にかかる時間や手間を省き、効率的に情報を伝達できます。
また、メッセージや記録は履歴として残るため、後から内容を確認したり、申し送り事項を再確認したりする際に便利です。
システムによっては、国保連や利用者負担金の請求データや請求書の作成・伝送、伝送結果や入金状態の確認なども行えます。

ICT技術を導入することで、介護サービスの質の向上が期待できます。
例えば、見守り支援システムを用いることで、離れた場所からでも食事量や睡眠の質、排泄のタイミングや転倒のリスクなど小さな変化にも気付きやすくなり、早期対応につながります。 また、介護スタッフ間だけでなく、利用家族との情報伝達も円滑になり、行き違いやミスを減少させ、よりきめ細やかなケアにつながります。

例えば、オンラインの連絡ツールを活用すれば、介護状況やケア方針をリアルタイムで共有でき、伝達ミスや誤解を防げます。
また、服薬時間の通知や服薬状況の確認ができるアプリを利用すれば、家族も飲み忘れなどに気が付けます。
さらに、GPSによる見守りサービスを使えば、外出時の利用者の走行ルートや活動時間を確認できるため、離れて暮らす家族も安心できるでしょう。

見守り機器やICTシステムを導入している介護施設を選ぶことで考えられるメリットは、以下のとおりです。

●効率的な業務や迅速な対応
施設内での情報共有がスムーズになり、病院やほかの介護サービスとも連携しやすくなります

●体調や生活の変化に気付きやすくなる
ICTの活用で、より利用者に合わせたケアが期待できます

●ケアの質向上につながる
ICTの活用でスタッフの負担が解消されると、精神的に余裕のあるケアが期待できます

ICTを導入している介護施設を選ぶ際に確認したいポイントは、まず個人情報の取り扱いです。
ICT機器やソフトウェアによって、利用者やその家族の個人情報がどのように収集・管理されるのか、事前に施設からの説明と同意が不可欠であるため、自身でも注意しましょう。

また、ICTシステムが使いやすいか、スムーズに運用できるかどうかも確認したいポイントです。