70歳以上で受ける「白内障の手術費用」はご存知ですか?手術費用を抑える方法も解説!

70歳以上の方のなかには、白内障手術の具体的な費用や眼内レンズの種類、高額療養費制度の詳細についてご存じでない方も多いのではないでしょうか。
白内障手術で使用される眼内レンズには単焦点と多焦点の2種類があり、それぞれ異なる視力のニーズに応じて選択可能です。
また、治療費が高額になった場合でも、高額療養費制度を利用することで自己負担額を軽減することが可能です。
本記事では、70歳以上の方に向けた白内障の手術費用について解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

監修医師:
柳 靖雄(医師)
目次 -INDEX-
白内障手術の特徴と眼内レンズの種類

白内障治療の手術方法を教えてください。
白内障手術で用いる眼内レンズの種類を教えてください。
- 単焦点レンズ
- 多焦点レンズ
単焦点レンズは、近くもしくは遠くのどちらかしか焦点が合いません。そのため、手術後は必ずメガネが必要になります。一方で多焦点レンズには、2焦点眼内レンズ(マルチフォーカルレンズ)と3焦点眼内レンズ(トリフォーカルレンズ)があります。2焦点レンズは遠方・近方に焦点が合い、3焦点レンズは遠方・中間・近方の3つの距離に対応しているというのがそれぞれのレンズの特徴です。また、白内障と老眼を同時に治療できるという利点もあります。その他にも、多焦点レンズは手術後にメガネをかける頻度が低減されるというのも大きな利点です。
術後のリスクはありますか?
70歳以上で受ける白内障の手術費用

単焦点レンズの日帰り手術費用を教えてください。
- 1割負担:約20,000円
- 2割負担:約40,000円
- 3割負担:約60,000円
単焦点レンズを選択された方は、医療保険が適用されます。また、高額療養費制度を利用すれば、一定額を超えた分が払い戻されるため実際の負担額を抑えることができます。さらに、加入している医療保険によっては、手術給付金を受け取れる場合があるため、事前に確認しておきましょう。さらに、自治体によっては高齢者向けの医療費助成制度があるため、該当するかどうかを調べておくことも大切です。
多焦点レンズの日帰り手術費用を教えてください。
- 1割負担:約20,000+150,000円以上
- 2割負担:約40,000+150,000円以上
- 3割負担:約60,000+150,000円以上
多焦点レンズは、選定療養の対象です。選定療養の部分は医療保険が適用されないため、全額自己負担となります。費用は使用するレンズの種類によって異なります。多焦点レンズは、遠近のピントを調整できるため、術後のメガネ依存を減らせるメリットがあります。ただし、光のにじみやハロー・グレアといった副作用が出ることがあり、すべての方に適しているわけではありません。また、医療費控除の対象になるため、確定申告を行うことで所得税の還付を受けられる可能性があります。さらに、一部の生命保険では、手術給付金の対象となる場合もあるため、事前に保険内容を確認しておくことが大切です。費用負担を考慮しながら、自分の生活スタイルや視力のニーズに合ったレンズを選択することが重要です。医師と十分に相談し、納得したうえで決めるようにしましょう。
入院を伴う手術費用はどのくらいかかりますか?
- 1割負担:約25,000円
- 2割負担:約40,000~50,000円
- 3割負担:約60,000円
上記は保険適用(単焦点レンズ使用)の場合の目安です。これらの費用には、診察料・手術料・検査料・薬剤費などが含まれています。ただ、病室のタイプ(個室・大部屋)や入院日数、追加で必要な治療によって総額が変わる場合があります。また、生命保険や医療保険に加入されている方は、給付金が受け取ることが可能です。さらに、高額療養費制度などの公的な制度を利用することで自己負担額が抑えられるケースもあります。手術前に医療機関や保険窓口にて、利用可能な制度や費用の詳細を確認しておくようにしましょう。
70歳未満では手術費用が異なりますか?
白内障の手術費用を抑える高額療養費制度

高額療養費制度とはどのような制度ですか?
高額療養費制度を利用する方法を教えてください。
ほかに手術費用を抑える方法はありますか?
- 同月内に両眼手術を行う
- 医療保険の活用
同月内に手術を行うと自己負担の軽減が可能です。別々の月に手術を行う場合、それぞれの月で自己負担額が発生しますが、同月内に両目の手術を行うことで自己負担額は高額療養費制度の上限までに抑えられます。また、生命保険に加入している場合には、白内障手術で給付金が支給されることがあるため、あらかじめ確認が必要です。
編集部まとめ

白内障の、手術費用について解説しました。70歳以上の方は通常2割負担となりますが、高額療養費制度を利用すれば、一定の負担額を超えた部分については払い戻しが受けられます。
さらに、医療保険や生命保険の手術給付金、自治体の助成制度を活用することで、経済的な負担をより抑えることが可能です。
手術を受ける前に費用面やレンズの種類を十分に比較し、自分に適切な治療法を選びましょう。




