「大人がマイコプラズマ肺炎」にかかったら「出勤停止」になるの？【医師監修】

マイコプラズマ肺炎は、頑固な咳が長続きする呼吸器感染症です。主に6～12歳のお子さんや若い世代に流行しやすく、高齢者への感染は少ないとされています。感染しても軽症で、いつの間にか症状が落ち着いていることもあります。しかし、重症化すると入院治療となる可能性があるため注意が必要です。秋や冬の寒い季節に増える傾向が一般的でしたが、2024年には夏にマイコプラズマ肺炎の感染者拡大が起こりました。年間を通じて罹患する可能性があることを認識しておきましょう。

肺炎マイコプラズマという細菌感染が原因で、潜伏期間は2～3週間です。飛沫感染や接触感染でマイコプラズマ肺炎にかかるため、日常的な感染予防が重要です。マイコプラズマ肺炎の患者さんの咳やくしゃみを吸い込んだり、接触したりしないように気をつけましょう。家庭や学校、職場で感染者が現れると、感染拡大につながる恐れがあります。インフルエンザのように、短期間で大規模な感染拡大につながらないと考えられていますが、予防対策が重要です。

マイコプラズマ肺炎の主な症状は、以下のとおりです。

• 発熱
• 倦怠感
• 頭痛
• 乾いた席

発症してから3～5日後に咳の症状が出る場合があります。痰は少なく乾いた咳（乾性咳嗽）が特徴で、頑固な咳症状が3～4週間続くため、仕事や日常生活に支障が出る方もいるでしょう。マイコプラズマ肺炎に感染しても、気管支までの炎症（気管支炎）で済む場合があります。しかし、薬を服用してもなかなか症状が改善せず重症化する恐れもあるため、症状が改善しない場合は医療機関を受診しましょう。マイコプラズマ肺炎の患者さんの5～10％未満は、呼吸器症状以外の合併症を併発することがあります。併発する恐れのある合併症は、以下のとおりです。

• 中耳炎
• 皮疹
• 胸膜炎
• 心筋炎
• ギランバレー症候群
• 髄膜炎
• 末梢神経障害

肺炎マイコプラズマに対する予防ワクチンはありません。感染した場合は、抗菌薬治療を行い、重症の場合は入院が必要となります。

マイコプラズマ肺炎は、感染者の80％が14歳以下といわれています。感染性肺炎は以下のとおり、3つに分類されます。

• 細菌性肺炎：肺炎球菌・インフルエンザ菌など
• ウイルス性肺炎：インフルエンザウイルス・コロナウイルスなど
• 非定型肺炎：マイコプラズマ・クラミジアなど

マイコプラズマ肺炎は、非定型肺炎に含まれます。お子さんや若い方がかかる肺炎は、マイコプラズマ肺炎が原因である場合が少なくありません。ただし、お子さんが感染しても、基本的には軽症で済むと考えられています。大人は、お子さんからの家庭内感染で感染するケースが多く報告されています。

マイコプラズマ肺炎は6～12歳のお子さんが感染しやすいと考えられていますが、大人でもかかる可能性があります。特に、お子さんと関わる環境にいる大人の場合、マイコプラズマ肺炎に感染しやすいため感染対策が重要です。お子さんに関係する環境は、以下のとおりです。 お子さんがいる家庭 保育園・幼稚園・小学校などお子さんに関わる職場で働く方 公共交通機関を利用して通勤する方 飛沫は約1～2mまで飛び散るとされています。飛沫感染の対策は以下のとおりです。

• 感染者から2m以上離れる・濃厚接触を控える
• マスクの着用
• 室内の換気
• 石けんによる適切な手洗い
• アルコールによる手指衛生

お子さんに関わる職場や家庭では、お子さんから2m以上離れることは難しいでしょう。そのため、マスク着用や適切な手洗いを心がけることが感染拡大防止に必要です。感染者に接触しても、すぐにマイコプラズマ肺炎に感染するわけではありません。しかし、感染者から肺炎マイコプラズマ細菌が体内に侵入するリスクは考えられます。マイコプラズマ肺炎と診断された家族がいる場合、家庭内でもマスクの着用や手洗いなどの感染対策を徹底しましょう。

マイコプラズマ肺炎は、感染症法（省令）上で5類感染症と定められています。5類感染症は、関係機関による発生動向調査および国民や医療関係者への情報提供が行われます。しかし、5類感染症は、国から就業制限指示を出すことはできません。出勤停止になるかどうかは、感染者の症状や勤務先の判断次第となるでしょう。解熱し症状が改善した場合は出勤してもよいと考えられます。しかし、ほかの方に感染させたり再感染したりなど、マイコプラズマ肺炎の感染リスクを認識した行動が重要です。

マイコプラズマ肺炎は5類感染症のため、法律上明確な出勤停止や行動制限はありません。マイコプラズマ肺炎は、学校保健安全法では第一種・第二種・第三種以外のその他の学校感染症に指定されていますが、明確な出席停止指示はありません。登園・登校の判断は、各教育機関に任されています。ただし感染リスクがあるため、マイコプラズマ肺炎と診断された場合は出席停止・症状が改善すれば登校可能としている教育機関が少なくありません。症状が改善すれば、感染力は弱いとされています。大人の場合でも、症状が出現した時期・辛い症状があるなどの急性期は仕事を休み、症状が改善したら出勤する方がよいでしょう。

マイコプラズマ肺炎は、飛沫感染や接触感染のリスクがあります。マイコプラズマ肺炎と診断された場合は、自宅でもマスク着用や適切な手洗いうがいが必要です。接触により肺マイコプラズマ細菌がすぐに体内に侵入するわけではありません。しかし、接触感染のリスクは否定できないため、マイコプラズマ肺炎感染者との濃厚接触は、できる限り控えた方がよいでしょう。

一般的な風邪の場合、約3日でピークとなり症状が徐々に落ち着いていくと考えられています。しかし、約1週間経っても咳が長引く場合は、医療機関の受診をおすすめします。個人差があるため、普段の風邪症状と比べて受診を検討しましょう。医療機関でのマイコプラズマ肺炎の一般的な診断方法は、以下のとおりです。

• 周囲の流行状況と患者さんの症状
• 胸部レントゲン・CT
• 血液検査

抗原検査は精度が低く適切な判定が出ない可能性があるため、行わない医療機関もあります。医療機関では周囲の流行状況と症状に加えて、画像診断や血液検査で、マイコプラズマ肺炎と判断します。肺炎の原因は、鑑別が難しい場合が少なくありません。大人の場合、マイコプラズマ肺炎かほかの肺炎かを診断するための方法は、以下のとおりです。

• 60歳未満の方
• 基礎疾患がないあるいは軽度
• 頑固な咳症状がある
• 胸部聴診をしても明らかな異常所見がない
• 迅速診断法で原因菌が証明されない
• 血液検査で末梢白血球数が1マイクロリットルあたり10,000個未満

上記6項目のうち5項目以上当てはまるとマイコプラズマ肺炎、2項目以下の場合はほかの肺炎を強く疑います。軽症の場合は治療しなくても自然治癒することがあります。しかし、症状が長引いたり重症化したりする場合は、症状に応じた抗菌薬治療が必要です。抗菌薬が合わない場合、治療途中で抗菌薬を変更するケースもあります。

マイコプラズマ肺炎には、効果的な予防ワクチンはありません。マイコプラズマ肺炎は、飛沫感染と接触感染のリスクがあります。そのため、普段からマスクの着用・うがい・適切な手洗い・手指消毒を行ったりタオルの共用を避けたりなど、基本的な感染対策が重要です。また、マイコプラズマ肺炎が流行している時期には、人ごみを避けるようにしましょう。