正確な医療情報はどこにある？ がん研究者が教える良い発信者を見つけるコツ〜後編〜

だから発信内容には気をつけています。特に具体的な人の名前やクリニックの名前は絶対に挙げないことなどです。訴訟沙汰になったり、特定のところから攻撃を受けたりすると、こちらに非がなくても時間や手間が取られるからです。

私の情報発信のスタイルでは、固有名詞を挙げなくても十分に対抗できると思っています。例えば、「がんに重曹が効く」と発信してバズっている人がいた場合、それを直接引用して批判するのではなくて、重曹はこういう理由で効くエビデンスはないですよ、と発信する。

直接的に攻撃すると、むしろ不正確な情報を流している側に注目を集めてしまい、彼らの発信を応援する結果になってしまうことが多い。攻撃されたことで向こうがヒーローのように振る舞ってしまうのです。

だから具体的な固有名詞を挙げて批判するメリットはこちらに多くない。私としては、正しい情報をひたすら置いておくことをしていけばいいと思っています。攻撃ではなく、ひたすら大事なこと、正しい情報を置いておく。

そうですね。ほかの人もそうやって書いたブログを引用してくれますし、広がりが生まれます。まずは正確な情報をいつでも参照できるように置いておくことが必要です。

ファンが欲しい、フォロワーを増やしたいという理由で情報発信をしているわけではないのですが、標準治療を第一にやりましょうという情報を届けるために、届きやすい環境を整えておくということです。

そのために「大須賀先生の言うことなら信じられる」と思ってもらうことが重要なのかなと思っています。

無理ですね。一般の人が医療情報を正確に自分で判定しようというのは不可能に近いです。私ですら、ほかの領域の治療については自分で判断できません。基本的に私が信頼しているお医者さんの言うことを聞くしかない。

アレルギーだったらほむほむ先生（アレルギー専門医の堀向健太先生）が言っていることを信じるとか、そういう判断の仕方です。

それだけではなく、SNSでのつながりは、いい方向にも活用できます。例えば、私はおかしな情報を書いているアカウントはすぐにフォローを外すので、私がフォローしているということは、「この人は信用できる人なのだろう」というようにみんな考えると思うのです。

私もそれを意識してフォローしています。フォローしようとする時は、慎重に過去のツイートまで遡って見ています。おかしなことを書いていないかチェックしてからフォローするのです。

そういう人もいますよね。でも、私やほむほむ先生、けいゆう先生（外科医の山本健人先生）、ヤンデル先生（病理医の市原真先生）と横につながっていくと、みんなが共通してフォローしている人は信用できる人なのです。誰が共通してフォローしているかを見れば、だいたい判断できます。

新しく見かけた医療者の発信が面白いなと思った時、その人を誰がフォローしているのか見れば、どの程度信用できるか、ある程度わかってきます。

逆に、信頼できない医師が複数フォローしているような人は警戒します。トンデモ医師をウォッチングするのが好きな医師もだいたいわかりますから、「この人がフォローしているならそういう人かもな」と逆の目星をつけることもできます。

そういう意味で、アカウントのフォロワーを見る、という判断の仕方はあります。

でも限界はあります。
医療は極端なことを言えば、最終的に保険診療が正しい。十分国が審査してくれている医療です。保険診療を否定していないか、厚生労働省やCDC（米国疾病管理予防センター）の言っていることに反対していないかというのは、根本的な判断材料です。そこがずれていると、過去に言っていたことがどれだけ正しくても危ないアカウントです。

日本の一部メディアが発信する医療情報が混乱を呼ぶことはあって、残念に思っています。

もちろん大手のメディアの報道が間違える率は非常に低い。例えばNHKが報じる医療報道は非常に正確性が高いと思っています。大きな間違いをおかすことは多くない。
でも、SNSを見ていると稀な間違いを医者がすごく叩くので、すごく間違っているようにも見えます。この点は注意が必要です。

メディアの中で大衆をターゲットにしているエンターテインメント部門が酷いのです。多くの大衆にとって、メディアの医療情報は健康番組やワイドショーから取り入れています。でも、そういう部門が報じている医療の内容は非常に危うい。

健康に関する概念や健康を作るアプローチがかなり間違っています。

そうです。健康は簡単に作れるものではないし、日々の細かなことの積み重ねでできているはずです。

しかし、健康番組などはアプローチが短絡的で、視聴率を稼ぐための内容になっていることが多い。「この食べ物が高血圧にいい」などというスタイルは視聴者を惑わせます。

だから、メディアと一括りにすると問題があって、メディアの中でも頑張っていい仕事をしてくれる人はたくさんいます。でも、一部にそういう大きな問題を孕む部門が混ざっていて、メディア不信につながっています。

また、メディア自体にお金がなくなっているからだと思いますが、広告が怪しいものばかりになっています。健康食品の広告ばかりになっていて、問題だと思います。日本に帰ってテレビをつけたら驚きます。

日本は食で健康を作るという意識が強いですね。だから特定保健用食品（トクホ）とか機能性表示食品とかも広がる。健康に役立つというしっかりとしたデータがないのに、効くように宣伝された食品も散見されます。グレーなマーケティングビジネスの広がりは問題です。

大手企業の商品でもデータ的根拠が弱い場合もある。普通にそういうことをやっているのが問題ですよね。日本は心配になるレベルです。

ああいうものにお金を費やして、社会全体の健康増進につながっているのか疑問です。それよりももっと医薬品を作るビジネスなどに投資して、ちゃんといい薬を作って日本にお金が入って健康な人が増える方に回した方がいい。その方が日本の健康に役立つと思います。

難しいですね。日本の研究環境の悪化で、大学側にも研究費がないということもあって、商品を売りたい企業が大学の研究に入り込んでいるということも背景にあります。メディア側にも慎重な報道が望まれます。悩ましい問題です。

SNSや検索サイトのプロバイダーの果たす役割は大きいと思います。

最近は、Twitter（現・X）のコミュニティノート（ツイートの問題を指摘するコメント機能）が非常に効いていると思います。情報を完全にコントロールすることは不可能で、必ず逆のことを言う人は出てきますし、逆張りで儲けようとする人も出てきます。

その中で、偽情報にハマってしまう人をどう減らすか。命に関わるような明らかなデマはきちんと削除する。ちゃんと正すコメントをつける。そんな風にやるべきことをコツコツやっていかないと防げません。

Googleが、検索の上位に問題のある医療情報が出ないように変更したことがありました。あれだけでも大きな成果だったと思います。がんセンターが検索結果のトップに出てきてくれるようになっただけでも大きい。

コミュニティノートは今、一つの解決策として広がっていますが、これもたぶんやがて逆のコミュニティノートが出てくるのでしょう。そうなると管理しきれなくなります。
それでも大手のプロバイダーがああやって対処しようとしているのは大きいことです。YouTubeも怪しいがん情報を削除すると宣言しました。どこまで削除するのか、今、注視しているところです。重要な試みだと思います。

YouTubeは酷い動画が山ほどあって私もたくさん通報してきましたが、これまで何も対応してくれませんでした。もしあれが削除されてくるなら大きい。でも、そこで規制されれば、そうした発信者はやがて裏のSNSのようなところに逃れていくのでしょう。

怪しい書籍への対策としてはアマゾンに求められる役割も大きいと思います。

書籍を出させるのはいいのですが、おすすめに入れてはいけないと思うのです。知恵の使い方はいろいろあると思っていて、一つのやり方としては、そうした本を「陰謀論」などにカテゴライズすることなのではないかと思います。

難しいですね。100点満点は難しい。ただAmazonランキングで何位、と宣伝して、明らかに命の危険を伴うような本の販売を促進するのは、販売する側の責任もあると思います。

ファクトチェックの意味はあったと思うのですが、デマのスピード感はその先を行っています。

デマを作るのは簡単でどんどん出てきますが、ファクトチェックするのは非常に手間がかかります。下手すると何週間もかけなければ1本の記事にならない。それを出す頃にはデマとして既に収束しているかもしれません。

それからすると、Twitterのコミュニティノートは速度的に早いので、これはいいなと思いました。あれぐらいの速度感でないと対抗できません。

例えばSNSで流れてきたデマのつぶやきに対して、メディアのアカウントでファクトチェックの文言を入れながらリツイートするという手もあるかもしれません。「ファクト110番」じゃないですが、速度感を持ってやり返さないと意味がなくなってしまいそうです。

こびナビ頑張りましたよね。

コロナ禍では厚生労働省の誰が広報責任者なのか分からなかったし、厚生労働省は「私たちが責任を持って情報発信の矢面に立ちますよ」とはなりませんでした。最後までこびナビがワクチンに反対する人たちの攻撃の矢面に立っていた。それはボランティアの医師たちにさせることだったのかと疑問に思います。

そういう活動もしていましたね。組織として大きいのに、10%ぐらいの職員がコミュニケーションを担当しています。コミュニケーションにかける労力がすごい。迅速に対応できるだけの人材を用意しています。

日本版CDCに期待するところはそこですね。本気でやろうと思うならとんでもない予算をかけないとできないでしょう。今は日本の官公庁全体が、リスクコミュニケーションの重要さをあまり認識していないと思います。

コミュニケーションを専門とするスタッフが長く勤務していなければなりません。大学でコミュニケーションを学んで、どうやったら伝わるのか知識や技術を持っていて、さらに日本におけるワクチンに関してのコミュニケーションの問題を理解している人を育ててこなければいけなかった。

でも日本にはそういう人はいません。関係ないことをやってきた人を急に担当にしてやれと言っても無理です。

マスコミなどで長年そうした問題に携わってきた人を連れてきて、どうやって報道すべきか、どうやって伝えるかを真剣に役所の中で考えなければいけません。そして、役所の看板でそれを伝えて、発信者が個人攻撃を受けないようにすることも必要です。

役所は何よりも「ここを読んでください」という正しい参照情報を作ってほしい。コロナワクチンが出始めた時に困ったのは、「ここさえ見ておけば大丈夫」という公的なサイトがなかったことでした（後に厚生労働省は「新型コロナワクチンQ＆A」を充実）。

アメリカだったら「CDCのこのページを見てください」で終わりです。一番わかりやすくて、最新の情報にアップデートされている。それを色々な人がSNS上でシェアすることができる。

引用して伝えるのは個人でいいのですが、根本的な情報を置いておいてくれないと正確な情報拡散は始まりません。その基本情報を我々個人が作ることはできません。手間や時間がかかることですし、公的な機関が用意すべきです。

そんなことも国や厚労省には真剣に取り組んでほしいと思います。