EUで禁止? 日本では認可の“あの成分”とは? 体への「効果」と影響【管理栄養士監修】

海外と日本の添加物規制の違い

食品添加物の規制は国によって大きく異なります。日本で使用が認められている添加物が、海外では禁止されているケースもあれば、その逆もあります。国際的な視点から日本の規制を見ることで、より客観的な判断ができるようになります。

欧米で禁止・制限されている添加物

欧州連合(EU)では、タール系合成着色料の使用に厳しい規制があり、使用する場合には「子どもの活動や注意力に悪影響を及ぼす可能性がある」という警告表示が義務付けられています。また、臭素酸カリウムという小麦粉改良剤は、発がん性の懸念から多くの国で使用が禁止されていますが、日本では一部使用が認められています。

アメリカでは、トランス脂肪酸を含む部分水素添加油脂の使用が段階的に禁止されました。また、亜硫酸塩という保存料・漂白剤についても、使用制限と表示義務が厳格化されています。カナダやオーストラリアでも、特定の着色料や保存料に関して日本より厳しい規制が敷かれています。これらの国際的な動向は、日本の規制を見直す際の重要な参考となっています。

日本独自の基準と今後の課題

日本では食品安全委員会が科学的評価を行い、その結果を踏まえて厚生労働省が使用基準や規格を定めています。

1日摂取許容量（ADI：人間が一生毎日摂取し続けても、健康に悪影響がないと判断される量）を設定し、通常の食生活でこの量を超えないように使用基準が定められています。定期的に見直しも行われており、新たな科学的知見により使用が制限されたり禁止されたりする添加物もあります。

しかし、日本の規制は海外に比べて異なる考え方をとる部分があるとの指摘もあります。特に複数の添加物を同時に摂取した場合の相互作用や、長期的な低用量曝露の影響については、まだ十分な研究がなされていないのが現状です。食品安全委員会も、腸内マイクロバイオームとの関係については今後の研究が必要な領域としています。消費者としては、国の基準を信頼しつつも、自分自身でも情報を集め、判断する姿勢が大切といえるでしょう。