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鼻副鼻腔腫瘍
小島 敬史

監修医師
小島 敬史(国立病院機構 栃木医療センター)

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【経歴】
経歴
2006年3月 慶應義塾大学医学部医学科卒
2008年3月 佐野厚生総合病院 初期臨床研修修了
2008年4月 慶應義塾大学耳鼻咽喉科学教室所属
2013年9月 慶應義塾大学病院 助教として勤務
2018年8月 米国 ノースウェスタン大学耳鼻咽喉科で遺伝性難聴の基礎研究に従事
2021年5月〜 国立病院機構 栃木医療センター 耳鼻咽喉科医長 (現職)
【資格等】
日本耳鼻咽喉科学会専門医・指導医、日本耳科学会認定医、補聴器相談医、補聴器適合判定医
所属学会:日本耳鼻咽喉科学会、日本耳科学会、日本聴覚医学会、耳鼻咽喉科臨床学会

鼻副鼻腔腫瘍の概要

鼻腔(びくう)は鼻の内部のことで、空気の通り道です。内部は線毛を持つ粘膜に覆われ、空気を加温・加湿したり、異物を排除する働きがあります。
副鼻腔(ふくびくう)とは、鼻腔に隣接し交通している4対の空洞のことで、眼の周囲から頬にかけて分布しています。副鼻腔には、額の裏側にある前頭洞(ぜんとうどう)、両目の間に位置する篩骨洞(しこつどう)、鼻の奥にある蝶形骨洞(ちょうけいこつどう)、そして頬の裏側に広がる上顎洞(じょうがくどう)があります。

鼻腔と副鼻腔には、粘膜、腺組織、血管、神経、骨軟部組織などが含まれており、これらを発生母地とするさまざまな良性腫瘍・悪性腫瘍(がん)が発生します。鼻副鼻腔腫瘍とは、これらの腫瘍の総称です。

国立がん研究センターの統計によると、2020年新たに、鼻腔および中耳のがんと診断された方は779人、副鼻腔がんと診断された方は1139人でした。2020年に新たにがんと診断された方は全体で約95万人だったことから、鼻腔・副鼻腔がんは、がんのなかではまれな疾患といえます。

鼻腔と副鼻腔では出現する腫瘍の種類や頻度が異なりますが、診断にはCTやMRIによる画像検査のほか、組織生検による病理学的評価が必要です。治療は手術による切除が基本で、悪性であった場合は抗がん薬や放射線治療を組み合わせて、腫瘍の種類や経過に応じたものが選択されます。

鼻副鼻腔腫瘍の原因

鼻・副鼻腔は呼吸上皮と呼ばれる粘膜で覆われており、どの部位から発生しているかによって呼び方が異なります。

鼻副鼻腔に発生する良性腫瘍の原因

鼻副鼻腔腫瘍の多くは良性疾患によるものです。良性腫瘍としては乳頭腫、血管腫があり、見分けるべき疾患として慢性副鼻腔炎によるポリープがあります。

乳頭腫は、発生の原因にヒトパピローマウイルス(HPV)感染との関連が報告されていますが、その詳細なメカニズムは明らかになっていません。エプスタイン・バーウイルス(EBV)や喫煙・アレルギーなどの環境要因の関与も指摘されていますが、結論にはいたっていません。また、組織学的な特徴によって複数のタイプに分類され、内反性乳頭腫がよくみられます。このタイプは局所再発やがん化の可能性があり、早期の診断、治療が望まれます。

血管腫は、血管の内側を覆う細胞(血管内皮細胞)から発生する腫瘍で、腫瘍内には多数の血管が認められるのが特徴です。組織の特徴をもとに、さらに細かく分類され、毛細管性血管腫と海綿状血管腫がよくみられます。女性に多いとされますが、性差がないとする報告もあります。また、感染や外傷、女性ホルモンなどが発症に関与している可能性が指摘されています。

正確には腫瘍ではありませんが、慢性副鼻腔炎(蓄膿症)がある場合、鼻の粘膜が腫れ、ポリープ(鼻茸)を形成することがあります。このポリープは粘膜が炎症で腫れたものであり、腫瘍ではありません。慢性副鼻腔炎に対する治療で縮小する場合もあります。

鼻副鼻腔に発生する悪性腫瘍の原因

副鼻腔腫瘍は悪性腫瘍が発生することもあり、特に上顎洞がんの発生が多く報告されています。
上顎洞がんは、60歳前後の男性に多く、扁平上皮がん(へんぺいじょうひがん)という種類のがんが主です。ほかに、腺がんや腺様嚢胞がんなどが発生することもあります。喫煙や長期間の粘膜炎症の持続(副鼻腔炎)、粉塵や金属(ニッケルやクロムなど)を扱う職業の方はリスクが高いとされています。

まれながんとして、嗅裂と呼ばれる匂いを感じる粘膜には嗅神経芽細胞腫という種類のがんが発生することがあります。その他、悪性リンパ腫、悪性黒色腫といったがんが発生することもあります。こういったまれながんがどのように発生するかは現状わかっていません。初期では無症状のことも多く、診断までに時間を要するもあります。

鼻副鼻腔腫瘍の前兆や初期症状について

腫瘍が小さいうちは、鼻づまり(鼻閉)や鼻水(鼻漏)といった副鼻腔炎と似た症状であることが多いとされます。副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎では、両方の鼻に症状が現れることが多く、片側だけに症状がある場合や、鼻出血を繰り返す場合には早めに耳鼻咽喉科を受診することが重要です。

また、腫瘍が大きくなり症状が進行してから、耳鼻咽喉科を受診するケースも多くあります。がんの広がる方向によっては、骨壁を破壊して周囲組織に広がると、眼症状(流涙、眼球突出、眼球偏位、物が二重に見える(複視)など)、頬の腫れ、歯肉の腫れ、上顎の痛みや知覚鈍麻、頭痛、口が開きにくい(開口障害)などが出現することもあります。

顔面や首にしこり(腫瘤)を自覚するケースや、上部消化管内視鏡検査や喉頭ファイバーの際に偶発的に発見されることもあります。顔面や首にしこりがある場合、リンパ節転移を伴っている可能性もあるため、早めに受診することが大切です。

鼻副鼻腔腫瘍の検査・診断

症状から腫瘍が疑われるケースでは、まずは視診鼻副鼻腔内視鏡検査が行われます。鼻の入り口から中ほどは肉眼で観察し、奥の方は内視鏡を用いた診察によって詳しく確認します。細いファイバーを用いて、腫瘍の発生基部や周囲組織との視界を観察し、広がりの程度を評価します。

上顎洞がんが下方に進展している場合は、口内を診察することもあります。さらに、画像検査による詳細な評価が必要となります。単純X線検査で鼻副鼻腔内の陰影や骨破壊の有無を確認する場合もありますが、病変の評価にはCTまたはMRI検査が重要です。くわえて、転移の有無を調べるためにPET-CT検査が行われることがあります。

CTは骨の評価に優れ、腫瘍による骨破壊の有無を確認できます。特に、上顎洞の骨壁を破壊する腫瘍の広がりを評価する際に有用です。造影剤を使用すると、増強効果を示す陰影が確認されます。

MRIは軟部組織の描出に優れ、腫瘍の性状やサイズを詳細に評価できます。神経への浸潤の有無や、炎症性病変や感染症との鑑別にも有用です。

PET-CT検査はがんの転移の有無を評価するために用いられ、頚部リンパ節転移や遠隔転移(肺や骨など)の検索に有用です。

これらの画像検査によって腫瘍の部位や性状を確認した後、診断確定には、組織生検(病理診断)が必要となります。生検では顕微鏡を用いてがん細胞の有無や種類を評価し、最終的な診断を行います。結果は通常2〜3週間以内に得られます。
生検は通常、内視鏡を用いて鼻から組織を採取する方法が一般的ですが、腫瘍が副鼻腔の奥深くにある場合や出血リスクが高い場合には、全身麻酔下での生検が行われることもあります。

鼻副鼻腔腫瘍の治療

鼻副鼻腔腫瘍の治療は、腫瘍の種類や広がり、全身状態や年齢を考慮して個別の治療計画が立てられます。

良性腫瘍の治療

良性腫瘍の治療では、主に手術による摘出が行われます。炎症をおさえる目的で、術前に抗生剤やステロイドが併用されることもあります。また、出血リスクが高い場合には、術前に選択的動脈塞栓術が行われることもあります。

悪性腫瘍の治療

悪性腫瘍の治療法は、手術、放射線療法、化学療法(抗がん薬)の3つに大別されます。
腫瘍のタイプによって、放射線治療の効果があまり期待できないものもあり、各ケースに応じて治療法の組み合わせや手法が異なります。

手術はがんを取り除くことが目的で、がんが浸潤している骨や周囲の組織を切除します。鼻副鼻腔腫瘍では切除できればまず手術加療による摘出を検討します。また、がんが広がっている場合には、リンパ節や首の組織を切除することもあります。腫瘍の進展によっては開頭し、頭蓋底ごと腫瘍を切除したり、眼窩(眼球のはいっているくぼみ)の組織ごと腫瘍を切除する必要がある場合もあります。欠損範囲が大きい場合は、形成外科医による再建が必要となります。

放射線治療は、X線やその他の放射線を用いてがん細胞を死滅させたり、増殖を抑えたりする治療法です。外部放射線療法(体外の機械を使ってがんの部位に照射)と、内部放射線療法(カテーテルや針を使用してがんの内部や近くに直接放射性物質を入れる)があり、腫瘍の種類や部位によって適応が異なります。

化学療法は、抗がん薬を用いた治療で、がんの種類や病期によって適切な薬剤が選択されます。上顎がんの場合は、太ももの付け根の血管からカテーテルを挿入し、腫瘍に血液を送っている血管までカテーテルの先を進め、そこから直接抗がん薬を注入し、腫瘍に選択的に作用させる方法(超選択的動注療法)が行われることもあります。

鼻副鼻腔腫瘍になりやすい人・予防の方法

副鼻腔がん・鼻腔がんにかかる可能性を高める要因として、以下のものが挙げられます。

  • 化学物質や粉塵への曝露(木材加工業、製剤業、金属メッキ業など)
  • ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染
  • 40歳以上の男性
  • 喫煙

これらの危険因子をもつすべての方が鼻副鼻腔がんを発症するわけではなく、危険因子が知られていない方でも発症することがあります。
しかしながら、禁煙を心がけることや、特定の化学物質や粉塵に曝露される職業の方は、適切な保護具を使用し、定期的な健康診断を受けることが推奨されます。

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