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【NEWS】「認知症」急増に懸念 WHOが新たな指針(医師コメント5件)

世界保健機関(WHO)は5月14日、認知症予防のための新たな指針を公表。

指針は、定期的な運動や禁煙など12項目からなっている。現状、世界に推計約5千万人いる認知症患者が増加を続けており、このままいくと2050年には1億5200万人にまでなる可能性があると危惧している。

目次 -INDEX-


 

医師のコメント

  • 眞鍋 憲正(整形外科・スポーツ医学医)

日本における認知症の罹患者は現在400万人を超えるとされ、現状のままいくと高齢社会のためさらに急速に増加するといわれています。また、認知症は本人のみならず社会的にも事故や介護負担の増加などといった問題を引き起こします。しかし現状、認知症に対する発症予防法、治療法は確立されておらず、あくまで進行を遅らせることが主体となっています。そのため、予防、治療の研究開発が急務と考えられます。

  • 武井 智昭(小児科・内科医)

世界各国で、医学の進歩によって平均寿命が延びており、認知症の患者は増加傾向が予測されますが、現在の治療では限界があるように思われます。結核の治療薬であるリファンピシンの点鼻薬なども検討されておりますが、根本的な予防手段の開発が必要です。

  • 藤野 智哉(精神科医)

現在でも病院の慢性期病棟には行く場所のない高齢者が溢れています。認知症になった方の行き場を作るのは限界があり治療も現在は進行を遅らせる程度のものしかありません。また激務で薄給である介護者の確保も思うように進んでいないのが現状です。今回あげられた予防のための12項目にどの程度の効果があるのかは不明ですが、予防医学という概念はわが国だけでなく世界的にも今後重要となっていく概念だと考えられます。

  • 田嶋 美裕(内科医)

少子高齢化が進む国では、認知症は大きな社会問題となっています。認知症患者が増えていく中で、交通事故など様々なトラブルが増える可能性がありますので、社会全体で対策をとる必要があると思います。

  • 加藤 智子(産婦人科医)

認知症患者ならびに認知症予備軍患者は寿命の延長とともに増加傾向にあります。しかし実は症状があるころは認知症となって後期にあり、40代から症状はないものの始まっていると言われています。老老介護を少しでも回避するためには、若いうちから、しっかり運動機能の維持、会話機能の維持をし、寝たきりや孤立を防ぐ策を一人一人が行わないといけません。読書、会話、運動を若いうちから取り組むべきです。

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