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バイアグラなど16品目の不妊治療薬が保険適用

公開日:2022/02/04

厚生労働省は、不妊治療で使用されるバイアグラなどの医薬品16品目を保険適用とすることを決めました。このニュースについて前田医師に伺いました。

前田 裕斗 医師

監修医師
前田 裕斗 医師

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東京大学医学部医学科卒業。その後、川崎市立川崎病院臨床研修医、神戸市立医療センター中央市民病院産婦人科、国立成育医療研究センター産科フェローを経て、2021年より東京医科歯科大学医学部国際健康推進医学分野進学。日本産科婦人科学会産婦人科専門医。

厚生労働省が決定した内容とは?

今回、厚生労働省が決定した内容について教えてください。

前田 裕斗 医師前田先生

今回のニュースである不妊治療で使用される医薬品の保険適用は、厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会の総会で了承されました。

適用された医薬品は6成分16品目で、内訳は勃起不全による男性不妊を効能・効果とするバイアグラの錠剤とシート計4品目、同じく勃起障害治療薬のシアリスの錠剤3品目、脳下垂体ホルモン剤のレコベルの注射薬3品目、早発排卵防止薬のガニレスとセトロタイドの注射薬、黄体ホルモン剤のルテウム、ウトロゲスタン、ルティナスの錠剤、黄体ホルモン剤のワンクリノンのゲルとなっています。

不妊治療への保険適用をめぐる動きとは?

今回の不妊治療薬の保険適用の背景には、不妊治療への保険適用の拡大が背景にあるようですが、この動きについて教えてください。

前田 裕斗 医師前田先生

今年4月からの不妊治療の保険適用拡大をめぐっては、1月28日に開催された中央社会保険医療協議会で、精子や卵子を採取し受精させたあと体内に戻す体外受精や、注射針などを使って卵子に精子を注入する顕微授精、精子を取り出し妊娠しやすい時期に子宮内に注入する人工授精などについて対象にすることが新たに了承されました。ただし、体外受精や顕微授精などは、治療を始める時点で女性の年齢が43歳未満であることを条件としています。また、あらかじめ受精卵の染色体に異常がないかなどを調べる着床前検査は保険適用の対象にはなっていません。不妊治療は大半が自費診療でおこなわれていることで、医薬品代を含めた費用が患者の大きな負担となっているのが現状でした。今回の治療薬への保険適用は、こうした不妊治療への保険適用が実現したことで実施された形です。

不妊治療薬への保険適用決定についての受け止めは?

今回、新たにバイアグラなど治療薬が保険適用されたことについての受け止めを教えてください。

前田 裕斗 医師前田先生

まず、バイアグラに目が行きがちですが、体外受精・胚移植や黄体ホルモン補充など不妊治療に用いられる薬が保険適用となったということです。不妊治療を保険適用とする上で必須の変更と言えるでしょう。本当に困った人に利用してもらううえでも、女性男性問わず不妊治療を保険適用とするためにも、今回の決定は歓迎すべきことではないでしょうか。

まとめ

厚生労働省が不妊治療で使用されるバイアグラなど医薬品16品目を、保険適用とすることを決めたことが今回のニュースで明らかになりました。不妊治療について関心が高まっている中で、今回の決定は注目を集めそうです。