【日本産婦人科学会発表】着床前診断で流産率低下か？

体外受精によってできた受精卵から細胞を一部取り出し、染色体などを調べる検査のことです。異常がない受精卵を選んで子宮に入れることで出産につなげる狙いがあります。一方で、特定の病気や障害のある子どもが生まれないようにすることにつながりかねないとの強い懸念を持たれている検査でもあり、不妊治療として実施するかどうかについては慎重に決定しないといけない検査でもあります。

臨床研究は、体外受精が連続2回以上失敗したか、流産を2回以上経験するなどした30～50代の女性4348人を対象に実施されました。体外受精を行い、受精卵の染色体の本数の異常を検査した4348人のうち解析が終わった延べ6821人の分析結果が報告されたのですが、異常のない受精卵が得られ子宮に移植した人の場合、妊娠率は約66.2％、流産率は約9.9％という結果が出ました。体外受精での流産率は20〜30%とされているので、流産率を下げることができる可能性があると考えられています。

着床前診断の今後も課題としては、出生前診断でも議論された「命の選別」に関わる問題が再度問われるように思います。現在の着床前診断では、「成人になる前に日常生活を著しく損なう状態になったり、生存が危うい状況になる疾患」や「カップルが染色体転座や逆位などを有しており流産を繰り返す場合」など、対象が重篤な遺伝性疾患や習慣流産を想定し、あくまでも流産を減らすことに主眼が置かれています。それが、現在行われている出生前診断よりも早い時期にできる受精卵（胎児）のスクリーニングのように捉えられてしまうのではないかという懸念を持っています。「赤ちゃんの状態を知りたい」という患者さん側の権利とどう向き合うかが今後の課題と考えています。