「ADHD」が疑われる際どのような診断基準で検査を行う？治療法も解説！【医師監修】

ADHDが疑われる場合、精神科や心療内科を受診しましょう。18歳未満であれば、児童精神科など、子どもの発達に関する専門的診療を行っている医療機関を検討します。なお、精神科や心療内科でも発達障害の診療を行っていない場合もあるため、事前に確認するとよいでしょう。

ADHDが疑われる際、病院では問診を中心とした診療が行われます。問診とは、症状の経緯やこれまでの病歴を聞き取る作業です。生まれてからこれまでの生育歴と現在の困りごとなどを確認します。また、心理検査が行われることもあります。心理検査とは、患者さんの気分や思考、行動の特徴や心理状態などを質問紙や面接、課題などを通じて客観的に評価する検査のことです。ADHDが疑われる際には、現在の状態を把握するために、知能検査などの心理検査が検討されます。

ADHDの診断は、国際的に広く用いられている診断基準に基づいて行われます。日本では、主にアメリカ精神医学会が作成した精神障害の診断と統計マニュアル（DSM-5-TR）や、世界保健機関（WHO）が作成した国際疾病分類（ICD-11）が用いられます。ここではDSM-5-TRの診断基準に沿って解説します。

ADHDは、不注意と多動性・衝動性の二つの症状によって診断します。どちらも9項目ずつあり、合計18項目を確認します。不注意に関する9項目は次のとおりです。

• 細部に注意を払えない、または不注意な間違いをする
• 課題や遊びで注意を維持することが難しい
• 直接話しかけられても、聞いていないように見える
• 指示に従えず、課題をやり遂げられないことが多い
• 課題や活動を手際よく行えないことが多い
• 精神的な集中力の持続が必要な課題を避けたり嫌ったりする
• 課題や活動に必要なものをなくしやすい
• 外からの刺激によってすぐに気が散る
• もの忘れが多い

多動性・衝動性に関する9項目は次のとおりです。

• 手足を落ち着きなく絶えず動かしたり、身体をくねらせるなど動かしたりする
• 離れるべきではない状況で、席を離れる
• 不適切な状況で走り回ったり、よじ登ったりする
• 静かに遊ぶこと、活動することが難しい
• 絶えず動き回り、エンジンで動かされているように止まることなく活動する
• 過度にしゃべる
• 質問が終わる前に答えを出し始める
• 順番を待つことが難しい
• 他者の活動を邪魔したり、割り込んだりする

どちらのカテゴリも6項目以上（17歳以上は5項目以上）が基準となり、少なくとも6ヶ月以上にわたり持続していることとされています。また、以下の条件を満たす必要があります。

• 少なくともいくつかの症状が、12歳になる前に現れている
• これらの症状が2つ以上の状況（学校と家庭など）において存在する
• 症状が、ほかの精神疾患によるものではない
• 症状が、社会的、学業的、職業的機能に臨床的に意味のある障害を引き起こしている

なお、不注意のみが基準を満たす場合は不注意優勢型、多動性・衝動性のみが基準を満たす場合は多動性・衝動性優勢型、両方ともに基準を満たす場合は混合型、の3つに分類されます。

ADHDの治療は、個別の状況に応じて実施されます。まず、非薬物療法には環境調整や心理療法があります。環境調整は、日常生活のなかで、わかりやすく指示を伝える、学習などの課題を小分けにして休憩を挟むといったような工夫を行います。心理療法は、症状そのものへの理解を深めて、それに対処するためのスキルを身につけることを目的とします。その一つに認知行動療法があります。考え方や行動の癖やパターンを見直し、衝動的な行動や注意の偏りなどを少なくしていきます。

薬物療法は、脳内の神経伝達物質に作用する薬剤で症状の緩和を目指します。中枢神経刺激薬（メチルフェニデート塩酸塩徐放剤）や非刺激薬（アトモキセチン、グアンファシン塩酸塩徐放剤）が使用されます。

ADHDを持つ女性は、多動性が目立ちにくいことで診断が遅れやすいケースがあります。また、周囲にうまく合わせようと努力する傾向があり、その結果、ADHDの症状が表面的には目立たなくなることもあります。一見問題がないようにみえても、目立たないために周囲の理解が得にくく、日常生活で困り感やストレスが大きくなる可能性があります。そのほかにも、精神疾患や身体疾患を合併する割合が多いともいわれています。これらの点から、早めに医療機関を受診し、継続的に通院することが大切です。なお、治療で使用する中枢神経刺激薬には食欲減退の副作用がみられることがあります。摂食障害を抱えている方は注意が必要です。