「帯状疱疹のワクチン」の費用はどれくらいかかるかご存知ですか？【医師監修】
帯状疱疹は、水ぼうそうの原因となるウイルスが再び活性化することで発症する病気です。多くは加齢や免疫低下をきっかけに発症し、痛みや発疹を伴うことが特徴です。50歳を過ぎると発症の可能性が高まり、長引く神経痛などの後遺症を残すこともあります。
こうした帯状疱疹を予防する方法として、現在は2種類のワクチンが使われています。それぞれに効果や接種方法、副反応などの違いがあります。
また、ワクチン接種には費用がかかるほか、自治体によっては助成制度が利用できることもあります。接種の適否を判断するには、正確な情報に基づく検討が重要です。
この記事では、帯状疱疹ワクチンの費用をわかりやすく解説します。接種を検討されている方の判断材料として、ぜひご活用ください。
※この記事はメディカルドックにて『「帯状疱疹ワクチン」の副反応はご存知ですか？接種費用も解説！【医師監修】』と題して公開した記事を再編集して配信している記事となります。
監修医師：
林 良典（医師）
名古屋市立大学
【経歴】
東京医療センター総合内科、西伊豆健育会病院内科、東京高輪病院感染症内科、順天堂大学総合診療科、NTT東日本関東病院予防医学センター・総合診療科を経て現職。
【資格】
医学博士、公認心理師、総合診療特任指導医、総合内科専門医、老年科専門医、認知症専門医・指導医、在宅医療連合学会専門医・指導医、日本緩和医療学会認定登録医、禁煙サポーター
目次 -INDEX-
帯状疱疹ワクチンの対象者と接種にかかる費用
帯状疱疹ワクチンは誰でも受けられますか？
定期接種の対象となるのは、以下のいずれかに該当する方です。
- 65歳を迎える方
- 60〜64歳で、HIVによる高度な免疫障害があり、日常生活がほとんど不可能な方
- 2025年度〜2029年度の経過措置として、その年度内に70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳、100歳になる方
このような方々には、自治体から通知が届き、自己負担を抑えてワクチンを接種できる制度が設けられています。接種費用の助成額や予約方法は自治体ごとに異なるため、お住まいの地域の案内を確認しましょう。
一方で、それ以外の方が接種を希望する場合は、任意接種（自費）となります。任意接種は主に50歳以上の成人を対象としており、特にがん、糖尿病、慢性腎臓病、リウマチなどの基礎疾患がある方や、免疫抑制薬を使用している方には積極的な接種が推奨されています。
帯状疱疹の定期接種ワクチンにかかる費用を教えてください
自己負担額は自治体によって異なり、生ワクチンは0〜4,000円程度、不活化ワクチンは1回あたり0〜10,000円程度（2回接種で合計0〜20,000円程度）が目安です。生活保護受給者などは全額免除される場合もあります。
費用や申し込み方法の詳細は、お住まいの自治体の案内をご確認ください。
帯状疱疹ワクチンを自費で受ける際の費用相場を教えてください
編集部まとめ
帯状疱疹は、加齢や病気などで免疫力が低下したときに発症しやすくなる感染症です。皮膚の発疹や神経の痛みといった症状が現れ、回復後も痛みが残ることがあります。発症を防ぐには、規則正しい生活習慣とともにワクチン接種による予防も効果的です。
現在、日本で利用できる帯状疱疹ワクチンは選択肢があり、それぞれ効果や副反応、接種対象、回数、費用などに違いがあります。不活化ワクチンは予防効果が高く、免疫が低下している方でも接種しやすい一方で、費用が気になる方もいるかもしれません。生ワクチンは1回で済むという利点がありますが、体調によっては適応できないことがあります。
ワクチン接種は、帯状疱疹の発症や重症化を防ぐ手段のひとつです。将来の健康を守るためにも、正しい情報をもとにご自身やご家族の状況に合わせた判断をしていきましょう。
参考文献
