「知的障害の診断基準」はご存知ですか？検査方法も解説！【医師監修】

知的障害は、前述のとおり知的機能の低下と適応行動の制限を特徴とします。そのため、診断の際は知能指数（IQ）の検査を行います。これに加え、本人や家族から日常生活でのエピソードや普段の様子などを聴取して、適応行動の困難が確認されることも大切な判断材料です。また、知的障害の症状は18歳以下の発達期に現れるため、これ以降に知的機能の低下がみられた場合は別の障害や疾患の可能性を疑います。

知的障害の診断では、知能検査と適応行動の評価を行います。知能検査としては、言語理解や知覚推理のほか作業記憶や処理速度など脳の機能ごとの評価を点数化できるウェクスラー式知能検査や、子ども向けに作られた田中ビネー式知能検査を用いることが多いでしょう。また、適応行動の評価では日常生活におけるエピソードを聴取し、医師や心理士の主観ではなくVineland適応行動尺度といった一定の評価基準に沿って測定します。検査には医師や心理士だけでなく、教育機関のスタッフが協力する場合もあり、さまざまな視点からの総合的な評価が可能です。

冒頭で紹介したとおり知的障害には複数の原因があり、完全に予防することは難しいでしょう。しかし、妊娠中の母体の健康状態が発症リスクと関連することがわかっています。そのため、風疹や麻疹など知的障害のリスクを高める感染症のワクチンを接種して、感染症になるリスクを下げることが知的障害の予防に役立つ可能性があります。また、胎児の脳や神経系の発達に影響する可能性があるため、アルコールや薬物の摂取を避けることも知的障害予防につながるでしょう。なお、特定の遺伝的疾患や代謝異常については、予防は困難ですが出生前診断により早期発見や早期治療につなげることが可能です。

知的障害は原因がわからない場合も多く、根治が望める治療方法はありません。しかし、適切な支援や教育により一人ひとりの能力や特徴に合った生活の方法や工夫を身につけることで、生活の質を向上させることが可能です。知的障害を抱える方への支援内容としては、個々のニーズに合わせたリハビリテーションや特別支援教育が挙げられます。また、日常生活のスキルを向上させるための訓練や、社会的スキルを学ぶためのプログラムへの参加も効果的とされています。その他、併存する障害や症状がある場合は、その障害に対する支援や症状の治療も同時に行っていくケースが多いでしょう。