がんを撲滅するために、元気で働く世代が考えるべきこと[Vol.4 ~元気な人にこそ予防医療!]

Introduction

日本の医療制度は、遠からず破綻を迎えかねない。多大な医療費負担が、もはや限界を迎えているからだ。その一方、国立病院機構函館病院の間部克裕医師によれば、主要ながんの多くは未然に防止することができるという。いわゆる「がん検診」の有効活用だ。しかし、がん検診の受診率は1割前後と低迷し、本来の機能を十全していない。いったい、どこに原因があるのだろう。医療界の現実と最新事情について、過日、都内でおこなわれた間部先生の医療関係者に向けた講演を収録した。

Profile

間部 克裕先生

監修医師 間部 克裕(予防医療普及協会)

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山形大学医学部卒業、山形大学大学院卒業医学博士課程修了。山形県立中央病院内科医長、KKR札幌医療センター消化器科医長、北海道大学大学院がん予防内科特任講師などを歴任後、現在では、国立病院機構函館病院消化器病・がん予防センターの各センター長と消化器部長に就任。消化管疾患の診療とがん予防に関する活動・研究を続けている。医学博士。日本内科学会認定内科医、日本消化器内視鏡学会専門医・指導医・学術評議員、日本消化器病学会専門医、日本消化管学会・専門医・指導医、日本消化器がん検診学会認定医、日本ヘリコバクター学会Hp感染症認定医。

これからの日本の胃がん検診の在り方

監修医師 間部 克裕(予防医療普及協会)

とにもかくにもデータベース化を

いままでの日本では、約10%の限られた方に対して毎年、胃がん検診をしてきました。これからの目指すべき胃がん検診は、全国で広く受診できるような方法でしょう。何よりも高い受診率が求められます。

これからの有効な胃がん検診とは?

韓国では受診率向上のため、収入の低い層から受診率を100%にしていきました。また、検診すれば医療費補助が受けられる仕組みを整えました。検診を受けないと、多くの部分が自費診療となるのです。検診を受けないでがんになったら「自己責任」。議論の分かれる考え方ですが、インセンティブやメリットがないと、人は動かないと思います。

 

リスク層別化という考え方も大切です。胃がん・大腸がん・食道がんは、それぞれどういう方がなりやすいのか、ある程度わかっています。漫然と全員に受けていただくものではなく、リスクに基づいて検診を行うことが重要です。

 

とにもかくにもデータベース化。これをしないことには、評価ができません。現在の検診の有効性を議論している間に、胃がんで毎年5万人の方が亡くなっています。できるところから始めて、データを取っていくことのほうが重要です。

 

日本の検診は市町村にまかされています。国や都道府県は直接は何も行わない。ところが国民皆保険は都道府県の管轄。予防、検診と医療は一体ですので、国で行うか最小単位でも都道府県単位が望ましいでしょう。

 

内視鏡検診は、専門医の数などによって地域差が生じやすくなっています。市町村に投げるのではなく広域化することで、こうした地域差をなくすことができるでしょう。また、検診番号は、市町村別で管理されています。広域化した場合、検診番号以外の確認方法としては、氏名・住所・生年月日しかありません。結婚による改姓、あるいは引っ越しなどがあると、追えなくなる恐れもあります。そうした意味でも、マイナンバーの活用が望まれます。

 

幅広く受診してもらうためには、受容性の高さが欠かせません。制限や条件は障害になりえます。ところが、胃内視鏡のマニュアルでは、鎮静剤の投与が禁止されています。また、抗血栓薬をのんでいる方は内視鏡検査を受けられないことになっています。ともにわかりません。はっきりした根拠がないのに、危険だからやらない。選択の自由を奪っています。

 

専門家が思い込みで何かを禁じたりしないで、それこそ現場に任せたらいいのです。鎮静剤はオプションにすることで回避可能でしょう。同意書を取って、患者さんが選べばいいだけです。

 

痛みの少ないとされる経鼻内視鏡も、受容性の高さにつながります。挿入時、血管収縮剤を入れて鼻の穴を拡大するわけですが、15分くらいしないと十分に空きません。多くのクリニックは投薬から5分前後で挿入するため、鼻の穴が空きません。こうした情報の共有化すらなされていないのです。

如何に楽に検査を行うか?

若い世代・働いている世代をどう取り込むか

ピロリ菌の除菌で胃がんが予防できることは、科学的に証明されています。60年代より前に生まれた方は、ピロリ菌の感染率が高い傾向にあります。他方、70年代以降に生まれた方の感染率は10%前後。この違いは、70年代に上水道の普及率が90%を越えたからです。また、かつて野菜をたい肥で育てていたことも関係しているでしょう。便と一緒に排出されたピロリ菌が、回り回って口から入ったと考えられます。

原因の除菌治療で胃がんは予防出来る

現代のピロリ菌感染経路は、ほとんどが母子感染です。兄弟間はほとんどないことがわかっています。また、先進国に住んでいる限り、再感染はほとんどありません。胃炎にピロリ菌の検査と治療が保険適用されているのは日本だけですので、この最大のメリットを活用するためにも、もっともっとやるべき対策があるはずです。

上下水道のある現代の感染原因は?

ピロリ菌の除菌症例は、2013年の保険適用拡大を境に、2から2.5倍へ増加しました。しかし、ここ1・2年は減少傾向にあります。肝炎と全く一緒で、病院へかかっていた方の除菌例は増えたのに、社会で元気に活躍していて病院のお世話にならない方には何の対策も取れていません。

 

先ほど、「胃がんによる死亡者は年間5万人から減らない」と説明しましたが、細かく言うと4万5000人までは減っています。その理由として、2000年からピロリ菌の除菌に保険が適用されたこと。上下水道の普及によって若い方が感染しづらいこと。加えて、ピロリ菌は内視鏡検査をしなくてはいけないことになっているので、胃がんの早期発見へ結び付いていること。これらの作用で10%の減少に結び付いています。

胃がん死亡者数の推移

とはいうものの、やはり、病院のお世話にならない方へのアプローチが問われます。いまのまま我々が病院で待っていても、病気は一向に減らないのです。ピロリ菌は尿検査や血液検査などでも簡単にできますので、予防医療普及協会でも推進しているところです。

 

我々が受け身で待っていても助けられません。もしピロリ菌の検査をしていれば、そのリスクによって内視鏡検査へ回すこともできたでしょう。20年以上前からわかりきっていることなのに、有望な方を亡くしているのが現状です。

 

「ピロリ菌検査を、どこかでやろうよ」。胃がん撲滅プロジェクトとして、いま各企業に働きかけているところです。実際にそれで助かっている方がいらっしゃいます。ピロリ菌の尿検査が陽性で内視鏡検査を受けた方のうち、なんと2.9%の方に胃がんが見つかりました。働く世代が多く受けたので40代、50代も多く見つかっています。

 

胃がんの中でも若い方、女性にも多い胃がんが未分化型がんです。胃がんリスクである萎縮性胃炎をほとんど伴いません。「未分化型がんとピロリ菌は関係ない」という人もいますが、未分化型胃がんもほとんどは、ピロリ菌によるものであることがわかっています。

23歳で除菌し、28歳で発見された胃がん

これは、23歳でピロリ菌を除菌した後、28歳で発見された胃がんのケースです。23歳までにピロリ菌の発がん作用が進んでいたことになります。この症例からも、若年者の胃がんを含めた胃がん予防には除菌治療はできるだけ早いほうがいいことがわかります。そこで北海道をはじめ全国各地で中学生に対するピロリ菌検査と陽性者への除菌が勧められています。

なぜ中学生に検査、除菌?

北海道では、すでに51の自治体が、中学生時のピロリ菌検査、除菌治療へとり組んでいます。全自治体に対して28.5%の割合、生徒数レベルでも合計1万1853人、26.9%の生徒が検査を受けることが出来ます。北海道以外の自治体でも、中学生へのピロリ菌検診と除菌治療は広がりつつあります。胃がんは確実に防げる病気なので、何としてでも予防していきたいですね。

結語「元気な人にこそ予防医療!」

リスク層別化の考えを理解→リスクがあれば積極的に検診、医療
肝炎対策、ピロリ菌除菌、大腸ポリープ切除、禁煙、禁酒で一次予防
確実な検診受診で二次予防、がんになっても治療して元気に復帰

結語としては、「元気な人にこそ予防医療が大事でしょ」ということです。こうした講演でいくら声を上げても元気な人には届きません。社会でがんばっている方を動かさないと、何十年たっても医療が後手に回ります。
以上、ご静聴、ありがとうございました。(拍手)

予防医療普及協会とは

2016年3月、経営者、医師、クリエイター、社会起業家などの有志を中心として発足。予防医療に関する正しい知見を集め、啓発や病気予防のためのアクションをさまざまな企業や団体と連携し、推進している。

これまでに胃がんの主な原因である「ピロリ菌」の検査・除菌啓発を目的とした“「ピ」プロジェクト”や、大腸がん予防のための検査の重要性を伝える“「プ」プロジェクト”を実施したほか、病気予防のための自己管理サービス「YOBO(ヨボウ)」をリリース。各診療科の専門医、歯科医など診療科や研究の専門領域を横断した医師団が集い、活動をサポートしている。

今後、「ピ」、「プ」プロジェクトに引き続き、子宮頸がん検査、HPVワクチンに関する正しい情報の発信、普及啓発を目的とした「パ」プロジェクトを実施予定。

一般社団法人 予防医療普及協会

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